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はじめに

多様性という言葉そのものは完全に社会に浸透しました。しかし、私たちは依然として多様性を評価するのではなく、学力というごく限られた能力を重視する社会に暮らしています。良い大学に入るにも、良い会社に就職するにも、一般にはある程度以上の学力が必要とされます。

しかし、学校の成績は優秀なのにその後の人生や仕事で苦労する人もいます。一方で、学校の成績は良くなくても、成功を遂げたり、幸せな人生を送る人たちもたくさんいます。社会を大きく変えるような人物になる人もいます。つまり、学力は必要不可欠な能力や知能ではありません。

知能は、私たち人間が持つ能力の中で最も誤解され、誤用されているものの１つです。

今回は、私たちが持つ「知能（intelligence）」について考えていきます。
具体的には、①一般に最も知られている知能指数から始めて、②多重知能理論、③三頭理論、④心の知能指数、⑤文化の知能指数に至るまで、５つの理論を紹介します。

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知能指数（IQ）

古くから、研究者によって、人間の知能を数値で計るさまざまな試みがなされてきました。その中でも特に有名なものに知能指数（IQ）があります。

IQテストは、もともとフランスの心理学者アルフレッド・ビネー（Alfred Binet, 1857 – 1911）と精神科医テオドール・シモン（Théodore Simon, 1873 – 1961）が、1905年に知的障害のある子どもをスクリーニングするために開発した検査です。

教育心理学の先駆者として知られるアメリカの心理学者ルイス・ターマン（Lewis Terman, 1877 – 1957）は、1916年にその改良版を発表します。ターマンは、知能指数は人の生まれつきの知能全般、つまり、脳の力を測るものだと強く信じていました。

彼の研究は、第一次世界大戦中、アメリカ軍の目に留まり、IQテストが175万人もの兵士を対象に初めて大規模に実施されます。高い点数を取った新兵は士官としての訓練を受けましたが、点数が低かった新兵にはその機会は与えられず、前線に送り込まれる要員となりました。この軍隊への採用が、IQテストがより広範に使えることを証明し、戦後、ターマンらは、アメリカの学校で知能テストを導入するよう強く求めました。

その後、IQテストは、人の知能、特に学業で成功する能力を測る指標として広く普及し、ピーク時にはアメリカやイギリスで生徒がIQによって選別されました。日本でも、戦後、日本版IQテストが使われるようになり「IQ」という言葉も一般的になります。

今はかつてほど一般的な指標として使われることはなくなりましたが、その影響は深く残っています。アメリカで大学入学時の判定に使われるSATはターマンの影響を直接受けています。大学院の入学選考プロセスに使われるGREや、主にアメリカで企業が採用候補者に対して行う適性検査のワンダーリックテスト（Wonderlic Cognitive Ability Test）も同様です。

学力偏重型社会の定着は、ある意味、ターマンの功罪とも言えるでしょう。日本ではさらに拍車をかけた学力偏重型の評価方式が定着しています。

ターマンが実施した研究に、IQ135以上の子どもたち1,000人以上の生涯を追った「天才の遺伝的研究（Genetic Studies of Genius）」があります。これは1921年に始まり、子どもたちが亡くなるまで追跡調査する、心理学において最も長く今なお続いている研究です。

しかし、この研究によって、IQがものすごく高い子供たちが大人になって必ずしも大成功を収めたり、大きな変革を成し遂げるわけではないことが分かりました。ターマンの天才児たちは教育や職業の上で平均以上の成功を収めましたが、世界を変えるような人物になったものはいませんでした。中にはキャリアや人生で失敗したものもいました。

IQとは、問題を理解して解決する力、論理的に考えて物事を判断する力、いわば、考える力の土台のようなものです。IQで測ることができる能力には、記憶力、理解力、学習能力、推論、計画力などがありますが、今日では、多くの心理学者が、知能全体の尺度としてのIQテストの妥当性に疑問を投げかけています。
成功には、IQだけでなく、モチベーション、粘り強さ、社会性、情緒的安定性、機会とタイミングなどさまざまな要因が影響するからです。IQ（知能指数）だけですべてを表すことはできません。

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多重知能（multiple intelligences）

ハーバード大学の発達心理学者のハワード・ガードナー（Howard Gardner, 1943 -）は、IQテストで測定される能力のみに焦点を当てることに異議を唱え、1983年の著書『Frames of Mind: The Theory of Multiple Intelligences』で、多重知能理論（Theory of multiple intelligences）を提唱しました。

ガードナーは、人はさまざまなタイプの知能を持つとし、人間の知能を大きく次の８つに分類しました。

(1) 言語的知能（Linguistic Intelligence）

話す、書く、読む、聞くなど、言葉を効果的に使う能力で、語彙力があり、物語作りなどが得意

(2) 論理・数学的知能（Logical–Mathematical Intelligence）

論理的に考え、数や因果関係を扱う能力で、計算、問題解決、分析、複雑な概念の理解などが得意

(3) 空間的知能（Spatial Intelligence）

形や空間、イメージを把握する能力で、立体的に考えたり、視覚情報を正確に理解できる

(4) 音楽的知能（Musical Intelligence）

音、リズム、メロディを理解し表現する能力で、音の違いに敏感で、リズム感があり、歌や楽器が得意

(5) 身体・運動的知能（Bodily–Kinesthetic Intelligence）

体を使って表現したり、動きを通して学ぶの能力で、運動や手作業、ものづくりが得意

(6) 対人的知能（Interpersonal Intelligence）

他人の気持ちや意図を理解する能力で、他人と協力したり、人間関係づくりが得意

(7) 内省的知能（Intrapersonal Intelligence）

自己を理解する能力で、自己分析、目標設定、内省が得意

(8) 博物的知能（Naturalistic Intelligence）* 1999年に追加

植物や動物を見分けたり、自然界の様々な側面を認識し分類する能力で、自然との関わりが得意

多重知能理論の重要な点は「人はそれぞれ違う形で優れている」という考え方にあります。また、ガードナーはこのように知能を細分化しましたが、人は１つの知能だけを持つのではなく、どの人も複数の知能を組み合わせて持つことが可能です。

ガードナーは、「知能 = IQ / 学力」という狭い見方に異議を唱え、子どもたちの多様な知能に応じた指導法を講じるべきだと示唆しています。ガードナーの理論は、特に教育者の間で強い支持を得ました。

一方で、批判もあります。まず、これらの８つの知能が独立して存在することを裏付ける実証的証拠がほとんどありません。これらを計測したり、成果を予測することもできません。

一部の心理学者は、知能を広く定義しすぎだとか、単純に分類しすぎだと主張し、あるいは、知能とスキル、才能、特性、個人の単なる関心や興味を混同していると批判しました。

こうした批判にもかかわらず、この理論は教育の実践に影響を与え続けています。試験では良い成績を収められない生徒にも、自分には価値があると自信を持たせることができ、学力だけでは見落とされがちな実践的、社会的能力を評価し、人の多様性を認め、指導方法に幅を持たせることができるからです。また、能力は固定されたものではなく、伸ばすことができることを示唆しているからです。

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知能の三位一体理論（Triarchic theory of intelligence）

知能の三位一体理論（三頭理論とも呼ばれます）は、アメリカの心理学者ロバート・スターンバーグ（Robert Sternberg, 1949 -）によって1988年に提唱されました。スターンバーグは、記憶力や学力だけでなく、人が環境にどれだけうまく適応して行動できるかという実社会で役立つ３つの能力として、分析的知能、創造的知能、実践的知能を挙げています。

(1) 分析的知能（analytical intelligence）

従来のIQテストで計測されるような、問題を分析、評価、比較、解決する能力

(2) 創造的知能（creative intelligence）

既存の知識とスキルを応用したり、新しい方法で考え、通常とは違う状況や初めての取り組みにうまく対処する能力。創造的知能の高い人は、想像力、革新性、洞察力があり、物事を人とは異なる視点から見ることができ、新しいアイデアや解決策を生み出すことができます。

(3) 実践的知能（practical intelligence）

既存の知識やスキルを、現実の仕事や日常生活に落とし込む能力。実践的知能は、環境に適応し、特定の状況下で何をすべきかを理解し、それを実行することができます。ガードナーが提唱した８つの知能のうち、対人的知能や内省的知能がこれに含まれます。

スターンバーグは、人はこれらの３つの知能のうちどれか１つだけに優れているとは限らず、３つすべての知能を高いレベルで持っている人もいると説明します。

ガードナーとスターンバーグは、どちらもIQ一辺倒の評価を否定し、実社会で役立つ能力やより幅広い教育アプローチを重視しています。ガードナーが知能を複数の独立した能力として説明したのに対して、スターンバーグは、実社会の問題解決や環境の変化に適応するために連携して機能する３つの能力として説明しています。

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心の知能指数（emotional intelligence, EI, EQ）

エモーショナル・インテリジェンス（emotional intelligence）という言葉は、アメリカの心理学者ダニエル・ゴールマン（Daniel Goleman, 1946 – ）の1995年の同タイトルのベストセラーによって一気に広まりましたが、その前から何人かの研究者によって提唱されていました。自分自身や他人の感情を理解し、コントロールし、効果的に活用する能力を指します。

なお、今は「EQ（Emotional Intelligence Quotient）」と略されることが多い心の知能指数ですが、ゴールマンは「EI（emotional intelligences）」という呼び名の方を好んでいます。

ダニエル・ゴールマンによれば、私たちの成功の約80%は心の知能指数によるもので、知能指数（IQ）は残りの20%を占めるに過ぎません。

感情と社会的スキルの方が人生において重要なのです。キャリアにおいても、優れたリーダーシップを発揮したり、高いコミュニケーション能力でチームをまとめて成果を出すことは、高いIQを持つだけでは決して達成できません。

ダニエル・ゴールマンよりも先にエモーショナル・インテリジェンスを提唱したピーター・サロヴィー（Peter Salovey, 1958 -）とジョン・メイヤー（John Mayer）は、次のようにEQの５つの領域を定義しました。

(1) 自分の感情を知ること（self-awareness）

自己認識、つまり自分の中で感情が起こった時にそれを認識する能力は、EQの要です。自分の本当の感情に気づかなければ、感情に翻弄されてしまいます。自分の感情を客観的に認識する人は、人生をより良く舵取りすることができます。

(2) 感情を管理すること（self-management）

自分の感情に適切に対応することができる能力です。不安、憂鬱、イライラに対応する能力が乏しい人は常に苦悩と闘わなければなりませんが、この能力に優れた人は、人生の挫折や難局から早く立ち直ることができます。

(3) 自己を動機づけること（self-motivation）

感情をコントロールすることは、動機づけ、自己統制、そして自分の目標達成のために不可欠です。自制心を持ち、衝動や短期的な欲望を抑制することは、あらゆる目標達成の根底をなします。

(4) 他人の感情を認識する（social awareness）

共感は、感情的な自己認識を基盤とするもう１つの能力であり、基本的な対人スキルです。共感力の高い人は、他者のニーズや欲求を示す微妙なシグナルに敏感です。

(5) 人間関係の築き方（relationship management）

人間関係を築く術は、主に他人の感情を理解するスキルにあります。このスキルに優れた人は、他人との円滑な交流や協力が求められる場面で成功することができます。

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文化の知能指数（cultural intelligences, CQ）

ロバート・スターンバーグの研究に一部影響を受けて、シンガポールの南洋理工大学の経営学教授を務めるスーン・アン（Soon Ang）が2003年に提唱したのが、文化の知能指数（カルチャー・インテリジェンス、cultural intelligences、CQ）です。

文化的に多様な環境で、その違いを感受し、効果的に対応する能力を指します。一言で言えば、異文化コミュニケーション力であり、異文化適応力です。

発端は、1990年代後半、彼女が、複数の多国籍企業のコンサルタントとして、Y2K問題への対応を支援するため、様々な国出身のプログラマーからなるチームを編成する仕事をしていた時です。

プログラマーたちは紛れもなく優秀で経験豊富でしたが、彼女は彼らが共同作業において驚くほど非効率であることに気づきました。例えば、インド人とフィリピン人のプログラマーは、ある問題の解決策について一見合意しているように見えても、実際にはそれぞれバラバラな方法で対応してしまうことがありました。チームメンバーは皆英語で話していましたが、それぞれの働き方や考え方の違いを理解せず、文化的な違いを乗り越えられないことに気づきました。

これは日本人でも同様ですね。例え学力が高くても、国内の事業をどんなにうまく進められても、文化の知能指数が極めて低く、国内外の違いを理解できないため、海外に出るとまったく歯が立たない人や企業はいまだに五万と存在します。

文化の知能指数の高い人は、特定の文化に関する知識だけでなく、馴染みのない国で誤解が生じやすい領域に対する感受性や、それらにうまく適応することに長けています。

しかし、先ほどのプログラマーや典型的な日本人が示すように、一般的な知能は高いのに、文化の知能指数は低いということは多々あります。IQは高いのにEQが低い人が多々いるのと同様です。「CQ」は国際的なビジネスに必要な能力ですが、多くの企業は、駐在員候補を、自国での実績のみならず、同調性などむしろ反対の指標で判断していて、CQを軽視し続けています。

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さいごに

以上、今回は、私たちが持つ「知能（intelligence）」について、①知能指数（IQ）、②多重知能理論、③三頭理論、④心の知能指数、⑤文化の知能指数の５つの理論を紹介しました。このように、知能にはそれぞれに異なるさまざまな側面があります。

近年、ガードナーやスターンバーグの理論を超えた、より多様で拡張された知能が論じられています。

例えば、道徳的知能（moral intelligence）は、善悪を理解し、正しいと信じられている価値観に基づいて倫理的に行動する能力です。道徳的知能は、感情的知能や認知的知能とは独立した、異なる形態の知能であると考えられています。

精神的知能（spiritual intelligence）は、人生の意味、価値観、目的について深く考える能力で、自己認識、心の平安、価値観に基づく意思決定を高めるものです。

知能は、多くの分野で長年研究されてきました。ヒト以外の動物においても同様です。
以前書いた記事『知性の未来：脳はいかに進化しAIは何を変えるのか A Brief History of Intelligence』でも、何億年も前の人類の先祖であるより原始的な生き物にもそれぞれに適した知能があると紹介しました。

またその記事の中で、今後私たちはAIが持つ知能（人工知能）を利用する能力が重要になるとも書きました。その能力はデジタル・インテリジェンス（digital intelligence）とも言われています。

つまり、私たちの「知能（intelligence）」は多種多様なのです。

それをとても限られたカテゴリーに限定して、それがあたかも人間が持つすべての能力を代表するかのように錯覚していること、それをベースに人間の優劣さえ決定することを、多くの人が当たり前のように受け入れています。しかし、そのためにいつまでたっても成果を上げることができなかったり、人の潜在能力を抑制したり、大きな問題を引きずって解決できずにいることに気が付いていません。

次回の記事でも引き続き知能について考え、そのような「知能の罠」を紹介していきます。

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はじめに

以前書いた記事『デタッチメント：Detachment 感情的に距離を置く方法』や『Let Them Theory：相手のことは相手に任せよう。したいようにさせておこう』で、他人から適度な心の距離を置くことの重要性について説明しました。

私たちは「彼はこうした方が良い」とか「彼女はこうすべきだ」などと自分の思うように他人をコントロールしようとし過ぎたり、あるいは逆に相手に自分をコントロールさせ過ぎて、感情をかき乱されたり、自分自身を疲れさせています。それを避けるには、相手から適度な心の距離を置き、感情的に近づき過ぎないことが大切です。

自分の感情を他人の考えや物事から切り離すことを「デタッチメント（Detachment）」と言います。
耳慣れない言葉かもしれませんが「アタッチメント（Attachment）」の反対語です。アタッチメントは「相手との心のつながりがあり、安全で愛されていると感じること」を意味する言葉です。

しかし、相手から自分を感情的に離せと言われても、言うは易く行うは難しです。

なぜなら、私たちは生まれてからある程度成長するまで、私たちを育ててくれる人たちとの感情的なつながり、つまりアタッチメントを必要とするからです。幼い子どもたちにとって、養育者から感情的に離れることは、自分の命が危険にさらされることを意味します。

また、私たちが成長しながら身につける「デタッチメント」のスキルは、幼少期のアタッチメントの質や経験に深く影響されます。幼い頃に健全なアタッチメントが形成されなければ、大人になってから健全なデタッチメントの形成が阻害されてしまうのです。

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「つながり（attachment）」と「自分自身でいること（authenticity）」

前回の記事で、人は生物学的に「つながり（attachment）」と「自分自身でいること（authenticity）」の両方のニーズを必要とするようにできていると書きました。

「自分自身でいること（authenticity）」とは人から適度な距離をとり自分らしくいることであり、つまり、デタッチメントに近い意味を持ちます。

この２つのニーズが衝突すると、子どもは親からの愛着を優先して自分らしさを抑制します。その抑制が、ある種のトラウマを生みます。トラウマとは、単に外から見て明らかな出来事だけでなく、満たされないニーズの結果として私たちの内面に刻まれる小さな傷も含みます。

怒りや悲しみといった様々な感情を、「□□君、そんな態度は許しません」とか「〇〇ちゃん、自分勝手はだめよ！」などと親にいちいち抑え込まれると、無意識のうちにストレスをため込み、本来の自分と断絶していくのです。

以前紹介した医師のガボール・マテ（Gabor Maté, 1944 -）は、こうした幼少期の子どもの養育者への適応を「欠陥」と捉えるのではなく、子どもたちが真の自分を犠牲にしてまでも愛着を優先して生存するための「機能」と捉えます。しかし、こうした適応は幼少期を生き抜くためには有効ですが、成人期になって不適応を引き起こします。

このように、デタッチメントとアタッチメントは反対の状態を意味するものの、深く影響しあっています。
自分自身であること（authenticity）と、人とのつながり（attachment）も関係しあっています。

以前の記事ではデタッチメントを強調して書きましたが、その説明だけでは片手落ちになると思いました。
そこで今回は、デタッチメントではなく、アタッチメント側にフォーカスして書きたいと思います。

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アタッチメント理論（愛着理論、Attachment theory）⁽¹⁾⁽²⁾

アタッチメント理論（日本では「愛着理論」と呼ばれます）は、人が、特に親密な関係にある人たちと、どのように感情的な絆を形成するかを説明する心理学的枠組みです。

この理論は、イギリスの精神科医であり精神分析医であったジョン・ボウルビィ（John Bowlby, 1907 – 1990）によって最初に提唱され、後にメアリー・エインズワース（Mary Ainsworth, 1913 – 1999）によって拡張されました。

愛着理論によれば、人間には、幼少期に養育者に対して強い感情的な愛着を生む生物学的特徴があり、この幼少期の絆が、成人になってからの他人との関わり方、特に恋愛関係や親密な関係の土台になります。
この理論によれば、愛着には次の４つの主要なスタイルがあります。

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１． 安全型の愛着：Secure attachment⁽³⁾

安全、安心なこの愛着スタイルが親（または養育者）と子の間にある場合、親は子どものニーズに愛情をもって一貫して対応します。

親にしっかりと愛着を抱いた子どもは、親を「安心基地」として、周囲の世界を探検できます。親がそばにいれば、見知らぬ人とも触れ合うことができますが、見知らぬ人よりも親との接触を好みます。親と離れ過ぎると不安になりますが、再会すると喜びます。不安を感じた際にも、親に安心感を求めることができます。

これは最も一般的な愛着スタイルです。９才から12才の男女を対象にした比較的最近の研究によれば⁽⁴⁾、64.10%がこの愛着スタイルを持っています。

安全な愛着関係にある子どもは、幼少期の後半に共感性が高まります。また、攻撃性が少なく、成熟していると言われています。

安全な愛着を持って育った大人は、信頼関係に基づいた長期的に良好な関係を築く傾向があります。その他、次のような特徴があります。

• 目的意識があり、高い自立性、自己受容性を持つ
• 他人に共感でき、また、自分の感情を他人に共有でき、親密な対人関係を楽しめる
• 社会的支援を求めることができる
• 自信を持ちやすく、ストレスのかかる出来事にうまく対処でき、精神疾患のリスクが低い

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２．不安・アンビバレント型の愛着：Anxious – ambivalent attachment⁽⁵⁾

不安・アンビバレント型の愛着を持つ子どもは、見知らぬ人に対して疑い深く、親がいても警戒を緩めない傾向があります。

これらの子どもは、親や養育者と離れると不安になり、泣いたり叫んだりしますが、親が戻ってきても安心できません。親の慰めを拒絶し、親に対して攻撃的になったり、無力感を示したりすることもあります。これらは、親を引き付けて、ずっとそばにいさせるための戦略です。

この愛着スタイルは、養育者が子どもに対して一貫性のない気まぐれな対応をしたり、感情面で寄り添ってくれなかったり、親の感情が不安定で、常に親から愛情を「得る」必要があった幼少期の経験と関連しています。

このように育てられた人は、他人との親密さを望む一方で、むしろそのために相手から距離を置くこともあります。

先ほど引用した研究によれば、28.90%がこの愛着スタイルを持っています。⁽⁴⁾
この不安・アンビバレント型の愛着を持つ子どもが大きく成長すると、次のような特徴を示します。

• 他人を信頼できず、他人と親しくなることに抵抗を感じ、関係を築くのが難しい
• パートナーが自分の気持ちに応えてくれないのではないかと不安になる
• 常に安心感を求める一方で、親密な関係を築くことができず、関係が終わるとひどく取り乱す
• うつ病、不安症、人格障害、強迫性障害（OCD）、心的外傷後ストレス障害（PTSD）などの精神疾患のリスクが高まる
• 自分の体形や容姿に対する否定的なイメージや摂食障害のリスクが増す
• 幼い子どもに安心感を求めて執着する病的なケースもある

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３．回避型（または拒絶・回避型）愛着：Avoidant (or Dismissive-Avoidant) Attachment⁽⁶⁾⁽⁷⁾

回避型の愛着スタイルを持つ子どもは、親や養育者を避ける傾向があります。この回避行動は、親と離れる期間が長いほど、より顕著になることがあります。

これらの子どもは、親を拒否することはないかもしれませんが、慰めや接触を自ら求めることもありません。回避型の愛着を持つ子どもは、全く知らない人に対して親の優先度が高くありません。

これは、養育者が子どもに感情的に対応しなかったり、拒絶した場合に起こり、虐待的またはネグレクトな養育者によって強くなります。養育者に頼ったことで罰せられた子どもは、将来、他人に助けを求めることを避けるようになります。

回避型の愛着スタイルを持つ大人は、他人に懐疑的です。感情的に自分を守ろうとして、他人と親密な関係を築くのを避けます。一方で、自立を重んじるため、自分に対しては肯定的な感情を持つことや、１人で何でもできるようになることもあります。

研究では、約7.0%の子どもが回避型の愛着スタイルを持つことが示されています。⁽⁴⁾

• 回避型の人は、拒絶や不承認への恐怖があり、親密さや脆弱性を避けるため、相手に飲み込まれたり、批判されることを恐れたりします。
• 視線を合わせるのを避け、悲しみ、怒り、恥といった感情を抑圧します。
• 幸せといったポジティブな感情でさえ、本能的に避けたい親密さにつながるため、脅威に感じることがあります。
• 本人にとって自立していると感じることが大切で、他人に頼ったり、感情を表したり、他人に感情的に近づかれたり、感情の共有を迫られたりするのを好みません。空気のような空間を必要とします。
• しかし、外見上は穏やかに見えても、心拍数の上昇など、内面では生理的ストレスを示すことがあります。

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４．無秩序・無方向型（または恐怖・回避型）愛着：Disorganized – disoriented attachment (Fearful-Avoidant Attachment)⁽⁸⁾

無秩序型愛着は、一貫性がなく予測しにくい行動を特徴とし、恐怖・回避型愛着スタイルと呼ばれることもあります。

このタイプの子どもは、親密さを切望すると同時に、それを本能的に恐れています。深い関係を求めますが、相手から距離を置いたり、攻撃的になったりします。親が安心と恐怖の両方を与えることが原因です。このタイプの子どもには不安行動と回避行動が混在するため、愛着スタイルを誤認しやすくなります。
これは特殊で強力なトラウマから生じる、不安定な愛着の最も稀で極端な形です。

以上、４つの愛着のスタイルを説明しました。
エインズワースは、回避型と抵抗型は、連続体の両端に位置し、安全な愛着はその中間に位置すると説明しています。無秩序・無方向型は左右を行ったり来たりします。

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アタッチメント、デタッチメント、ノン・アタッチメントAttachment, Detachment, Nonattachment

このように、幼少期のアタッチメントは、大人になってからの健全なデタッチメントの形成に大きな影響を与えます。

さて、アタッチメントの４つのスタイルを紹介したところで、冒頭のアタッチメントとデタッチメントの話に戻りましょう。

実は、アタッチメントの反対の状態を表す言葉として、デタッチメント（Detachment）に加えて「ノン・アタッチメント（Non-attachment）」という言葉が使われることがあります。
この２つの言葉は「周囲の人や状況に振り回されない」という同じ意味を持つ言葉として扱われることもありますが、次のように若干異なる意味で使われることもあります。

デタッチメント：自分の感情を他人や物事から切り離すこと。コントロールを手放すこと
ノン・アタッチメント：何にも執着していない状態

違いが分かるでしょうか？

デタッチメントは他人や物事から離れること、距離を取ること、また距離を置いた状態を意味します。
デタッチメントの重要な点は、他人へのコントロールを手放すことにあります。
他人をどうコントロールするかではなく、自分自身をどうするか、自分の内面にフォーカスを移すことで、自律性、主体性、心の平穏を取り戻すことができます。

ノン・アタッチメントは、自分の目的や大義名分と統合し、今にフォーカスする心の状態です。
そこには欲望や、結果への期待、その他の執着はなく、自らの考えや感情にさえも内面的に振り回されていません。

つまり、デタッチメントが他人や物事に振り回されない状態を表す一方で、ノン・アタッチメントは自分自身にも振り回されていません。
デタッチメントは何か外的なものから自分を引き離すことですが、ノン・アタッチメントはもはや何にも執着していません。

ノン・アタッチメントの考えでは、そもそも私たちは何も所有していないのです。
何も所有していないので、何も失うことはありません。私たちが持っている物も、財産も、配偶者でさえも、一時的に預けられているだけです。だから「何かを失う」のではなく、ただ返すだけです。

それがノン・アタッチメントです。

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さいごに

今回、主にアタッチメント理論を説明し、また、アタッチメント、デタッチメント、ノン・アタッチメントの３つの関係について紹介しました。

まず、自分の愛着のパターンを認識しましょう。自分の心の傾向を把握することは、より良い人間関係を築くための重要な第一歩です。

過去の経験、特に幼少期の親しい人たちとの交流や、回避や不安を与えた可能性のある人間関係を振り返ってみましょう。愛着スタイルの根源を理解することで、自分自身にやさしさを持ち、防衛行動の根源を理解し、それを徐々に解消していくことができます。

自分が「悪い」愛着タイプを持っていると思う必要はありません。
重要なのは、自分の考えや行動の背後にあるものを知ることです。

例えば、困った時に反応してくれる愛着対象がいなかった場合、回避的な愛着タイプ、つまり、自立し、社会的に距離を置くようになることは理にかなっています。それを知ることで正しく対処することができるのです。あなたの過去はあなたの責任ではありません。

また、既に大きくなったあなたは、社会に出て様々な人たちと出会うことになります。
その中にはバランスが取れた「人としてできた人」もいれば、ぶっきらぼうな人、やたらと攻撃してくる人、人を押さえつけようとする人、態度に一貫性がない人もいるでしょう。
すべての人が多かれ少なかれ、幼少期の体験を大人になってからの対人関係に引きずっています。それを理解できれば、相手の態度にいちいちイライラさせられることなく、温かさを持って接することができるかもしれません。

次にノン・アタッチメントについて言えば、これは境地です。誰もがたどり着ける世界ではありません。

仏教で言えば、「欲望、渇望、五欲から自由になること」である出離（しゅつり）やネッカンマ（Nekkhamma）です。一般人が達することができなくても悩む必要はないでしょう（笑）。

ノン・アタッチメントは、ギリシャ哲学で言えば「アパテイア（apatheia）」に近いです。
アパテイア（apatheia）は感情に邪魔されない心の状態です。無関心（apathy）ではなく、平静な心の状態を意味します。

感情的に他人に近づきすぎて影響を受けたり、世界から完全に離れるのでもなく、他人と距離を取るものの、世界の秩序の中にある状態です。このスイートスポットにたどり着くことができれば、心の平静さを維持できるのです。

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参考文献
(1) Kendra Cherry, reviewed by David Susman, “What Is Attachment Theory? How early emotional bonds shape our hearts”, Verywell Mind, updated 2025/1/29.
(2) Kendra Cherry, reviewed by David Susman, “4 Types of Attachment Styles”, Verywell Mind, updated 2023/12/14.
(3) Sanjana Gupta, reviewed by Ivy Kwong, “What Does Secure Attachment Look and Feel Like? Plus How to Develop It”, Verywell Mind, updated 2024/4/18.
(4) “Prevalence of Different Attachment Styles in 9 to 12 years old School Children: A Cross-sectional Study”, Journal of Clinical and Diagnostic Research. 2023 Oct, Vol-17(10): ZC57-ZC61, 2923/10.
(5) Wendy Wisner, “Navigating Anxious Ambivalent Attachment”, Verywell Mind, updated 2025/4/16.
(6) Anna Drescher, reviewed by Saul McLeod, Julia Simkus, “Avoidant Attachment Style”, SimplyPsychology, 2025/5/13.
(7) “Avoidant Attachment Style: Causes & Symptoms”, The Attachment Project, updated 2024/4/14.
(8) Rachael Green, “What Disorganized Attachment Looks Like in a Relationship”, Verywell Mind, updated 2023/6/20.

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はじめに

以前翻訳した書籍『パーパスの神話』を通して、会社のパーパスと私たち自身のパーパスについて書いてから、はや４年が経ちました。
前回、そして今回と、改めてこれらのパーパスについて見つめ直しています。
前回の記事では、企業のパーパスについて再考しました。今回は私たち個人のパーパスについて再考します。

仕事ではなく世界を変えよう 「パーパスの神話」に騙されないために / シャーロット・クレイマー著 高宮あきと訳

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個人のパーパス

長年、私たちは仕事こそが人生の目的の中心であるべきだと教えられてきました。
自分に合った仕事に就けば、充実した人生を送ることができる。理想の仕事を見つけ、一生懸命頑張り、より大きな責任を手にすれば、より深い充実感が得られる。
しかし、多くの人たちが、その考えが間違っていたことに気づき始めています。

意義のある仕事が重要でないわけではありません。むしろとても重要です。
しかし、仕事こそが自分のアイデンティティや自尊心の中心、そして帰属意識の源泉であるという考えは、根本的に間違っています。そのおかげで、多くの人が心身のバランスを失い、ストレス、幻滅感、無力感、燃え尽き症候群、そして仕事への意欲喪失を感じています。

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４つのエリアのバランスを取る

以前、私は「自分」「家族」「仕事」「社会」の４つのバランスを取ることが重要だと書きました。「ありたい自分」を中心におき、それをこの４つのエリアで体現するのです。私自身、長年、実際にこの４つのバランスを意識しながら、４つのエリアで自分の価値観を体現しています。この考えに全く変わりはありません。

このモデルで言えば、仕事は人生の４分の１程度です。実際に仕事に費やす時間は４分の１よりも多いですが、私も気持ち的にはその位の感覚です。この感覚を保つことで、仕事に自分を過度に重ね合わせてストレスを溜め込んだり、人生の他の大事な要素を見失うことを避けることができます。

しかし、残念ながら多くの人はバランスがとれておらず、いまだに「仕事」のエリアが突出しています。４分の１位の感覚で臨んだ方が、実は全体的に見れば仕事の生産性も高まるのにです。

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「自分らしさの願望」と「帰属願望」

私たちは何らかのグループに属していたいという願望と、自分らしくありたいという願望を併せ持っています。両方とも人生を送る上でなくてはならない健全な感情ですが、多くの場面でこの２つの願望は対立します。

例えば、自分の気持ちに正直に行動すると、他の人たちから良く思われなかったり、他人を不愉快にすることがあります。職場で「忌憚のない意見をお願いします」と言われて、本当に正直に話したら、激怒されることさえあります。

グループへの帰属性を重視すれば、自分らしい発言や行動は控えなければなりません。
しかし、「真のありのままの自分」は、人間の根源的な欲求であり、私たちの幸福、自信、そして仕事で成功する能力に直接影響を与えるものです。

以前本サイトで紹介した、トラウマや子供の発達の専門家であり、医師でもあるガボール・マテ（Gabor Maté, 1944 -）は、「自分らしさの願望：authenticity」と「人とのつながりの願望：attachment」の間には対立関係があると書いています。

「自分らしくあること：authenticity」とは、自分自身の考え、感情、価値観に忠実であることを指します。自分に誠実であること、そして内なる自分と調和した行動をとることを意味します。自分らしく生きることは、人生の満足度と充実感を高めるためにとても重要です。

一方で「人とのつながり：attachment」は、人への愛着であり、人との絆を維持したい、他人に受け入れられたい、集団に属していたいという生物学的および感情的な欲求です。

幼少期は、愛着の願望が、自分自身でありたい願望を上回っています。なぜなら幼い子供たちは、親や周囲の養育者から世話を受けることなく、生き延びていくことができないからです。

人は成長するにつれて、自分自身でありたい願望が膨らんでいきます。
ただし、大人になってからも、つながりの願望はなくなりません。

これらの願望が衝突すると、多くの場合、つながりが優先されます。なぜなら、大人になってからも、人が健全な社会的生活を続けるためには集団に帰属することが不可欠だからです。人は社会とのつながりなく生きてはいけません。また、幼少期のつながり方が、大人になってからの他人との関わり方にも強く影響するからです。

これは小さな子供が大きくなり、大人になり、親元を離れ、働き始めた職場にも当てはまります。

子どもが自分の内なる声に忠実であることが両親に受け入れられないと感じたとき、子どもは自分を犠牲にしてでも両親を満足させるために従います。

従業員が自分の内なる声に忠実であることが上司に受け入れられないと感じたとき、従業員は自分を犠牲にしてでも上司を満足させるために従います。

私たちは常に自分が何者で、自分がどう感じているかを手放すことで、肉体的、感情的、経済的、社会的な生存を維持しようとするのです。

この「人とのつながり」が健全に機能していればよいですが、問題は、つながりがうまく機能していないだけでなく、すでに壊れていたり、自分らしさを押し殺し成長を妨げたり、有害でしかなく健康や心身のバランスを損ねたりすることがあることです。

会社で働く多くの人たちが、硬直した企業文化に適応したり、理不尽な要求に応えたりするために、自分らしさを犠牲にしています。本当の自分を抑制し、意見を口にするのを控え、周囲に溶け込むため、自分自身ではない職場でのパーソナリティを身につけていきます。
時間が経つにつれて、このつながりへの固執が、葛藤やストレス、病気へと発展することがあるのです。

壊れた愛着に執着する必要はありません。それがなくても私たちは生き残れるどころか、それがない方が健全に生きることができます。

ただし、つながりに必要以上に執着する悲劇は、私たちがこの世に生まれてきて、人生の始まりに正反対の方向へ向かわざるを得なかった必然的なプロセスに起因しています。私たちは、流れに逆行しながら川の中を上流に昇っていくように、成長と共にそれを覆さなければならないのです。

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帰属意識の新しいモデル

キャリアがより流動的になるにつれ、「帰属」そのものの意味や考え方も変化しています。

かつては、仕事におけるアイデンティティは、単一の雇用主、業界に縛られていました。しかし、そのモデルはすでに変わっています。

今や、帰属意識とは、様々な場所を自由に行き来している人たちのつながりを含めた広いつながりを意味します。もはや、旧来的な職場、閉ざされた組織への固定化した帰属意識は有害となることが多く、複数の専門職や文化的なコミュニティ、地域のコミュニティなど、様々なネットワークに関わることで、むしろより自由で有益な帰属意識を強められます。

仕事を中心とし、１つの会社、１つの業界に生涯を捧げるという古いキャリアモデルは急速に衰退しつつあります。
１つの会社でずっと働くこと自体が悪いと言っているわけではありません。そこで、良好なつながりを築き、自分自身を体現できているのであれば、それ以上望む必要はありません。
しかし、そのつながりが、自分が自分自身であること、自分に誠実であることを妨げているのであれば、私たちは考え直さなければなりません。

働くことのあり方が変わってきています。
成功は単に１つの会社での役職や給与の額だけで測られるものではなく、私たちが「ホーム」と呼べる様々な場所で、どれだけ自分らしく生きられるかによって定義されるようになるのです。

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自分らしく生きる

ユトレヒト大学が2024年に実施した調査によると、職場で自分らしく自由に表現できる従業員は、仕事への満足度が著しく高く、ストレスが低いことがわかりました。その理由は、自分らしさを隠したり、演技する必要がなくなることで、エネルギーを存分に発揮し、真のつながりを築き、より深い自分との一体感を感じられるからです。

自分らしさとは、永遠に１つの自分に固執することではなく、自分自身が何者であるか、そして仕事に何を求めるかは時間とともに変化するという事実を尊重することです。

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「自分らしさの願望」と「帰属願望」のバランス

なぜ自分はこんな風に考えているのか？
なぜ自分はこんなことを信じているのか？
そして一体誰の声を聞いて行動しているのか？
自問自答してみてください。

それはあなた自身の声でしょうか？
それとも他の誰かの声でしょうか？
両親、先生、上司、同僚、友達の声でしょうか？
あるいはユーチューバーの声なのかもしれません。

一体誰の人生を生きているのでしょうか？
あなたは何を望んでいるのでしょうか？
そして、なぜそれはあなたにとって大切なのでしょうか？

「自分自身であること：authenticity」と「人とのつながり：attachment」の物差しの目盛りのどの辺りにあなたはいますか？そしてどの辺りにあなたはいたいですか？

「自分らしさ」と「人とのつながり」の物差しに自分に当てはめてみてください。

自分自身のバランスを見つけましょう。
仕事だけではなく、家族や社会、自分自身など、様々なものについても物差しに当てはめてみましょう。
共通した答えはありませんし、正解もありません。
しかし、健全なつながりからは距離を置き、むしろ有害なつながりに接近しすぎていることはありませんか。

このセルフワークを行った後、もしかしたら束縛が少し解けたように感じるかもしれません。
突然、自分の声が聞こえ、人生が自分のものに近づいたように感じるかもしれません。
あるいは、自分の人生と自分が何を望んでいるのかをより積極的に考えるようになるかもしれません。

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さいごに

旧来的な会社勤めが、新しい働き方に置き換わるのみでなく、働くこと自体の概念が変わりつつあります。
私たちは働くためだけに生まれてきたのではありません。
働くことは必要です。しかし、それがすべてではありません。抑圧された職場で人生の大半を過ごすことは、人生の大義名分としてはあまりにもミスマッチです。

会社にあなたの人生を決めさせるのではなく、あなた自身が自分の人生を築いていきましょう。

ガボール・マテは、自分らしさとつながりへの愛着のバランスをとることの重要性を強調しています。自分の行動パターンの根源を理解することで、大切な絆を断ち切ることなく、自分のニーズや感情を優先できるようになります。

最後にそれを実現するための４つのステップを紹介します。

１．気づき
まずは、つながりのために自分らしさを犠牲にしている瞬間を認識することから始めましょう。気づきは変化への第一歩です。先ほどのセルフワークはそのためのツールになります。

２．内省
なぜ自分らしさを押し殺す必要があると感じるのか、自問自答してみましょう。自分を責める必要はありません。自分への思いやりを持って問いかけましょう。機能しなくなった信念や恐れに基づいていることがあります。一度それを真正面から冷静に認識することができれば、それを変えることができます。

３．コミュニケーション
オープンで誠実なコミュニケーションをとりましょう。自分にとって何が大切かを理解し、周りの人たちに、自分のニーズや感情を丁寧に誠実に伝えましょう。

４．健全なつながりを築く
自分自身でいられることができ、かつお互いを尊重できる関係を求めましょう。健全な愛着は、人の成長と相互理解の両方を支えるものになります。

自分らしくあることと人とのつながりのバランスを取ることは、どちらか一方を選ぶことではありません。それは、自分自身を尊重しつつ、意味のあるつながりを維持しながら、両者を統合していくことです。それによって、最終的により充実した調和のとれた人生を導くことができます。

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はじめに：日常の中にあるメタ認知

怒りに任せてメッセージを送りかけて、「待てよ、少し冷静になろう」と手を止めたことはありませんか？
会議中に「自分はなぜこの意見に反対しているのだろう」と気づいたことはないですか？
作業に行き詰まって「そもそもこれは、何のためのものだっけ」と立ち止まったことは？

これらはすべて、メタ認知の一場面です。

メタ認知（metacognition）とは、ごく簡単に言えば、自分の考え方を知り、意識的にそれを改善して、よりよい結果を得るための思考スキルです。自分の思考プロセスを認識し、その背後にあるパターンを理解し、コントロールすることで、より良い思考につなげることができます。

「メタ」は「超えて」とか「上の」を意味する接頭辞であり、「包括的な」とか「超越的な」という意味の形容詞です。メタ認知は「認知の上の思考」であり、よく「思考を思考すること（thinking about thinking）」とか「認知を認知すること（cognition about cognition）」とも表現されます。

1976年にアメリカの発達心理学者ジョン・H・フラベル（John H. Flavell, 1928 -）が名づけたこの概念は、もともと認知心理学の分野で研究されてきましたが、その後、教育・脳科学・人工知能の領域にも広がっています。

なにか難しそうですが、実はそれほど難しいものではありません。私たちの多くが1日に何回も行っています。一方で、それを正しく、効果的に行っているかというと、それほど容易ではありません。

情報があふれ、深く意識することなく、スマホに次から次へと流れていく情報を受動的に受け入れる人が多い世の中において、メタ認知は、その悪影響から自らを防御し、より良い考え方や人生につなげるために大切です。

しかし、メタ認知はいくつかの点で誤解されています。今回は、その誤解を解きほぐし、メタ認知の正体を明らかにします。

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メタ認知の誤解①：「メタ認知＝自己認識（俯瞰）だけ」

✖ よくある誤解

「メタ認知」という言葉を知っている人の多くが思い浮かべるのは「客観的に自分を見ること」「俯瞰すること」でしょう。日本では特に「メタ認知＝俯瞰」と同義に使われることが多く見受けられます。しかし、これは半分しか正しくありません。先ほど「思考を思考すること」「認知を認知すること」とよく表現されると書きましたが、これらの表現も実は半分しか正しくありません。

〇 本当のメタ認知：2つのプロセスがセット

メタ認知には、思考を認識し、評価し、監視し、統制することが含まれます。
そのプロセスは、大きく①自己認識と②自己統制の2つに分けられます。

① 自己認識（Metacognitive Knowledge / Awareness）

自己認識は、自分の思考・パターン・その背景（能力、経験、習慣）について知ることです。「思考を思考すること」は自己認識の一部です。具体的には次のようなことです。

• 自分が今何をしているのかを意識する
• 自分が知っていることと知らないことを区別する
• 今の方法が最適かどうか疑問を持つ
• ある事柄に対する自分の態度を知る
• 自分の考え方の癖、意思決定における自分の長所・短所を知る

② 自己統制（Metacognitive Regulation / Control）

自己統制とは、自己認識で得た情報をもとに、実際に思考や行動を変えることです。目標を設定し、計画し、実行プロセスを監視し、評価・修正することが含まれます。

• 「この方法ではうまくいかない」と気づき、別のやり方に切り替える
• 過去の選択を振り返り、次の判断に活かす
• 読むだけではいつも理解できないから、文章にまとめたり、図示して理解を深めよう
• 「集中できていない」と気づいてスマホの電源を切る

自己認識だけであれば、それは英語で「introspection（内省）」や「self-awareness（自己認識）」とも呼ばれるものです。「自分はせっかちだ」と知っているだけでは、何も変わりません。「だから、答えを急いで出そうとするのはやめよう」と行動を変えて初めて、メタ認知が完成します。

では「俯瞰」はどう位置づけられるのでしょうか？

俯瞰とは「空を飛ぶ鳥のように、より高い視点から物事を眺め、客観的・大局的に見ること」であり、自己認識を助ける有力な手段のひとつです。しかし、俯瞰しても自己統制が伴わなければ、それはメタ認知の一部にとどまります。「俯瞰」はメタ認知に含まれますが、すべてではありません。メタ認知は俯瞰よりも広い概念です。俯瞰はスタート地点であり、調整がゴールです。

自己認識と自己統制は、それぞれ「知ること」と「実施すること」です。この2つが循環するフィードバックループこそが、メタ認知の本質的な構造です。その関係を図示すると下図のようになります。

図：メタ認知のプロセス
apadted from Fig.1: Model of metacognitive processes⁽¹⁾

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メタ認知の2つのプロセス：認識と統制の身近な事例

ここでメタ認知の2つのプロセスである認識と統制の理解をより深めるため、身近で分かりやすい例をいくつか挙げましょう。

メタ認知の事例①：仕事中にイライラしたとき

状況　　：同僚の一言にカチンとくる
自己認識：「今、自分はイライラしているな。しかも少し疲れているかも」
自己統制：「このまま返すときつくなるから、少し時間を置こう」

➡ ただ俯瞰するだけでなく、「行動を変える」までがメタ認知です

メタ認知の事例②：スマホをダラダラ見てしまうとき

状況　　：気づいたら1時間経過
自己認識：「また無意識にスクロールしてる。今やるべきことから逃げてるな」
自己統制：「一旦スマホを別の部屋に置こう」

➡「気づいた」だけではなく「環境や行動を調整する」のがポイント

メタ認知の事例③：勉強や仕事で集中できないとき

状況　　：作業が進まない
自己認識：「集中できないのは、タスクが曖昧だからだな」
自己統制：「5分で終わる小さい作業に分解してから始めよう」

➡ 自分の“思考のクセ”に気づいて修正する

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誤解②：「メタ認知＝じっくり考えること（システム2）」

✖ よくある誤解

行動経済学者でありノーベル経済学賞受賞者であるダニエル・カーネマンが広めた「システム1 / システム2」の概念はよく知られています（二重過程理論：Dual process theory）。

システム1：自動的・直感的・無意識。素早く、本能や感情から生まれる
システム2：意識的・論理的・分析的。ゆっくりで、努力や集中力、エネルギーを要する

メタ認知と聞いて「意識的に深く考えること」を連想する人は、これをシステム2と同一視しているかもしれません。これらは同じことを指しているのでしょうか？

〇 本当のメタ認知：システム1も対象

確かに、メタ認知はシステム2の思考を利用します。状況を慎重に多角的に分析するとき、その分析プロセス自体はシステム2の仕事です。

しかし、メタ認知はシステム1も監視・制御の対象にします。「今、直感で判断してしまったが、それは正しいか？」「なぜ自分はこの選択肢に固執しているのか？正しい結論よりも、自分の正しさを証明したいだけなのではないか？」—— これらはシステム1の動きに気づいてそれを評価するプロセスであり、れっきとしたメタ認知です。

つまり、メタ認知はシステム1とシステム2の両方を含む、より上位の思考プロセスです。システム2はメタ認知が利用するツールのひとつですが、メタ認知そのものではありません。

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誤解③：「メタ認知＝注意を向ける力」

✖ よくある誤解

メタ認知を機能させるうえで欠かせないのが、注意を向ける能力（アテンション）です。

私たちが処理できる情報は有限です。視覚情報について言えば、目に入る情報のうち意識に上るのは1秒あたり1メガバイト程度 —— 全体の1%以下にすぎません。限られた処理能力の中で、「何に意識を向けるか」を選択する力が注意力（アテンション）です。

メタ認知は、この注意力なしには成立しません。自分の認知プロセスに意識を向けなければ、それを認識することも統制することもできないからです。逆に言えば、メタ認知スキルが高い人は、学習や問題解決において意識を適切な場所に向けることができます。

〇 本当のメタ認知：注意力とメタ認知は、互いを支え合う

注意力とメタ認知は、互いを支え合う関係にあります。ただし、「何に注意を向けるか」という選択は注意力の問題であり、「その思考を認識・統制すること」はメタ認知の問題です。前者は後者の土台となりますが、同じものではありません。注意力はメタ認知の入口であり、メタ認知は注意力をより賢く使うための仕組みでもある —— そう理解しておくと、両者の関係が見えやすくなります。

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誤解④：「メタ認知＝自分の内側だけに向かう思考」

✖ よくある誤解

メタ認知は「自分の思考についての思考」ですから、内向きな作業のように感じられるかもしれません。しかし、それが及ぶ範囲は、自己完結的ではありません。

〇 本当のメタ認知：その原理は自分にも他人にもあてはまる

「心の理論（theory of mind）」という理論があります。心の理論とは、他人が自分とは異なる考え、信念、欲求、意図を持っていることを理解する認知能力です。相手の立場に立って考え、他者の意図を読む力 —— これは社会的な関係構築に欠かせないスキルです。

メタ認知と心の理論はどちらも、信念や思考を認識することに関わっており、学習・意思決定・対人関係において重要です。しかし、決定的に違うのは向いている方向です。メタ認知が基本的に自分の考え方の理解であるのに対して、心の理論は他人の考えの理解であることです。

メタ認知：自分の考えを認知する
心の理論：他人の考えを認知する

一見すると別々の能力ですが、実はつながっています。自分の思考パターンや認知バイアスをよく理解している人は、他者の行動や判断をより正確に解釈できる傾向があります。自分をより深く知る人は、他者もより深く知ることができるのです。メタ認知は心の理論を強化するのです。

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ダブルループ・ラーニング（double-loop learning）との関係

組織開発、学習する組織等の研究の草分け的存在であるクリス・アージリス（Chris Argyris, 1923 – 2013）が提唱したダブルループ・ラーニング、ダブルループ学習（double-loop learning）も、メタ認知と似た側面を持っています。

多くの場合、私たちは問題が起きると、段取りが悪かったとか、問題にうまく対処しなかったなど、「同じ方法の中で、どううまくやれるか」を考えます（シングルループ学習）。しかしダブルループ学習では、その方法を支える前提や仮定そのものを問い直し、必要であれば根底からやり方や考え方を変えます。

メタ認知は、このダブルループ学習を可能にする思考プロセスです。「自分が今やっていることの前提は何か」「その前提は本当に正しいか」と問う能力 —— それはまさに、メタ認知における自己認識と自己統制の働きです。

ただし、ダブルループ学習はプロセスや組織のシステム改善に焦点を当てた特定の手法である一方、メタ認知はあらゆる認知に適用できる、より広い概念です。

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さいごに

以上、メタ認知に関わる誤解を整理し、他の理論と照らし合わせることで、その理解を深めました。改めてメタ認知を定義するなら、こうなります。

メタ認知とは、自分の思考プロセスを認識し（自己認識）、それをコントロールすることで（自己統制）、より良い思考と行動につなげる、繰り返しのフィードバックループである。

メタ認知は、自分を知り、自分をコントロールし、より良い人生につなげるために重要なものです。情報があふれ、様々なツールやアプリが私たちの注意や脳機能を奪おうとする現代において、自分自身をそうした影響から守り、より良い思考と人生へとつなぐための力になります。

では私たちはどうすれば、メタ認知力を向上させることができるのでしょうか？

そのヒントは、この記事の中にすでに散りばめられています。大切なのは、答えを人から教えてもらうのを待つのではなく、自分で考えてみることです —— その行為自体が、すでにメタ認知の実践なのですから。

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参考文献
(1) Fleur, D.S., Bredeweg, B. & van den Bos, W., “Metacognition: ideas and insights from neuro- and educational sciences“. npj Sci. Learn. 6, 13, 2021. 
(2) Flavell, J. H., “Metacognitive aspects of problem solving”, In L. B. Resnick (Ed.), The Nature of Intelligence, Erlbaum, 1976.

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はじめに

私たちは、自分自身についてよく知っていることもあれば、あまり知らないこともあります。他の誰もが気付いているのに、自分では全く気付いていないこともあります。さらには、自分自身のことを間違って理解していて、周囲の人たちの理解の方が正しいこともあります。みなさんにも心覚えがあるでしょう。

また、その人の態度が周囲の人たちにどんな影響を及ぼしているか、まったく理解していない人に出会った経験もあるでしょう。

例えば、ある人は自分のことを次のように認識しています。
■ ①友好的、②親切、③礼儀正しい、④知的、⑤才能がある、⑥魅力的、⑦精力的

しかし、周囲の人たちは、その人を次のように認識しているかもしれません。
■ ①気分屋、②えこひいき、③迎合的、④傲慢、⑤変人、⑥図々しい、⑦自分勝手

なぜそのような認識の違いが生まれるのでしょうか？

今回は、自己知覚理論（self-perception theory）と呼ばれる理論を紹介したいと思いますが、その前に、その理解を助けるための説明から始めましょう。

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自己認識と他者認識

職場にジャックとアリスという 2 人の同僚がいるとします。ジャックは、自分自身をとても内向的な人間だと考えています。これを自己認識（self-perception）と言います。
アリスはジャックをやや内向的だと考えています。これを他者認識（other-perception）と言います。
なお、ジャックは、アリスが自分のことを外交的でも内向的でもなく平均的な人間だと考えているだろうと思っています。これをメタ認識（meta-perception）と言います。⁽¹⁾

私たちが自分自身をどう認識しているか（自己認識）と、他人が自分をどう認識しているか（他者認識）は違います。

なぜでしょうか?

その原因を研究したものに「Self–Other Knowledge Asymmetry (SOKA) Model：自己と他者の認識非対称性モデル」があります。この研究によって、次のことが分かりました。⁽²⁾

① 自分の内面に関わるもので、かつ自己評価には関わっていない場合は、他人よりも自分の方が自分自身を正確に理解する傾向がある

② 自分の外面的なもの、つまり他人から観察できるもので、かつ自己評価に関わっていない場合は、自分よりも他人の方が自分を正確に理解する傾向がある

③ 自分の内面に関わるもので、かつそれが自己評価に影響する場合は、自分よりも他人の方がはるかに正確に理解する傾向がある

世界を見る時、私たちは明晰かつ冷静な目で見ていると考えています。そして、自分自身に対しても同じように明晰で冷静な目で見ていると信じています。

しかし、実際はそうではありません。以前の記事でも、上の②のケースのように、他人の外面的な行動はよく見えるが、自分の外面的な行動はあまり見えないと説明しました（これを行為者・観察者バイアスと言います）。

上の①のケースのように、私たちは、自分の評価や価値、自尊心などに影響しない内面的な特性に関しては、わりと正確に自分自身を判断できます。

例えば、自分の体調や具合が悪かったり、どこかが痛かったりすれば、他人よりも自分がよく分かりますね。むしろ他人からはよく分かりません。
悲しい、つらい、心配、疲れている、楽しいといった感情も自分の方が他人よりも正確に理解します。パンよりごはんが好きだ、芦田愛菜より橋本環奈が好きだ、なども他の誰よりも自分が一番よく知っています。

これらは、単に自分の状態や嗜好を表しているだけのもので、自己評価とは関係ありません。

ただし、上の③のケースのように自己評価が関わってくるとそうはいきません。
私たちは自分が大切にしている資質や特性に関しては、他人が自分をどう評価するかをとても気にするからです。他人から低く評価されることを嫌い、高く評価されることを望むからです。

自己評価が関わると自分を正しく見られなくなるのは、プライドやエゴ、自尊心、バイアスが関係しています。
自分にとって大切な価値観や自己のアイデンティティに関わるほど、自己イメージに捉われて、自分を客観的に見られなくなるからです。しかし、そのプライドやエゴが行動や態度に現れてしまい、他人からはその裏に隠れた心情まで見抜かれています。

自分の弱みは認めたくない一方で、他人にはその弱点が良く見えます。
なぜ他人の方が自分を正確に理解できるのか、それはあなたが自分に対して持っているエゴやプライドを他人は持っていないためです。そのため、バイアスがなく、フィルターをかけることなく、客観的に見ることができるためです。

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自己知覚理論（self-perception theory）

自己知覚理論（SPT）は、コーネル大学の社会心理学者であり名誉教授のダリル・ベム（Daryl Bem, 1938 -）が紹介した態度形成の理論です。

これは「人は、自分の心の中の手がかりが弱かったり、どう解釈していいか分からないような曖昧な場合、他人の行動から他人を知るように、自分の行動から自分の態度や心情やその他の心の状態を知ることがある」という理論です。⁽³⁾

態度には、好き嫌いなどの信条のように、比較的容易に自分で認知できるものもあれば、心の奥底に潜んでいて自分でもほとんど認知できないようなものもあります。

しかし、私たちは内面から自分を知ることができない場合、自分の行動を見ることによって、自分自身を知ることがあるのです。
つまり、自己知覚理論は、自分の行動を客観的に見ることで、自分が知らなかった自分を知ることができる、自己意識を広げたり高められることを示す理論でもあります。

先ほど紹介した「自己と他者の認識非対称性モデル（SOKAモデル）」の３つのパターンと比較してみてください。
自己知覚理論は、その３つのパターンのどれにも当てはまらない第４のパターンのようにも見受けられるでしょう。そして、行動から態度を知ること、行動が態度を変えることは実はよくあることなのです。

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態度が行動を導く

私たちは、一般的に、自分の考えや態度（attitude）が行動（behavior）を決める、態度が行動に影響を与える、あるいは行動を導くと考えます。
つまり、「態度 ➡ 行動」の一方向の関係です。
その逆の行動が態度を変えるというのは、本質的に直感に反するものです。

例えば、私たちは次のような「態度 ➡ 行動」の例をいくつも思い浮かべることができます。

• 健康を気にするから（態度）、運動する（行動）
• 野球が好きだから（態度）、試合を見に行く（行動）
• 楽しいから（態度）、笑う（行動）
• 規律があるから（態度）、時間通りに行く（行動）
• 面倒くさいから（態度）、何もしない（行動）

みなさんも自分の行動を振り返ってみれば、同様の例がいくつも思い浮かぶでしょう。

以前本サイトで紹介した計画的行動理論（Theory of Planned Behavior）や、態度・行動プロセスモデル（Attitude-to-Behavior Process Model）も、態度が行動に影響を及ぼすという前提に立ったモデルです。

図：計画的行動理論（Theory of Planned Behavior）

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行動が態度を導く

しかし、逆に行動が態度に影響を及ぼすことがあります。
つまり、「行動 ➡ 態度」の関係です。

例えば、誰かから何かするようにお願いされたとします。最初はかたくなに拒否します。しかし、それが大したことでは無く手間がかからないような場合は、軽く引き受けてしまうことがあります。
その後、また同じようなことをお願いされます。何回も繰り返して引き受けるうちに、態度が変わり、最初は断固拒否していたような大きな依頼まで引き受けるようになってしまうことがあります。

これはフット・イン・ザ・ドア・テクニック（Foot-in-the-door technique）または一貫性の原理と呼ばれ、マーケティングや営業にも応用されています。
訪問販売員にとって、訪問先のお宅の玄関のドアに片足でも挟んで話をすることができれば販売員の勝ちです。最初は不審に思われても、話を続けるうちに最終的に何かを買ってもらう所までつなげたり、さらに次の訪問に続けて、より大きな買い物をしてもらえる原理です。

同様の例として、子どもが母親から近所のスーパーに買い物のおつかいをお願いされたとします（今では子どもがおつかいに行くことはあまりないかもしれませんが）。
子どもは最初は嫌々引き受けたかもしれませんが、何回も繰り返して買い物に行くうちに、おつかいに行くという行動から、何かの意味や価値を見出し、おつかいに対する態度や考え方を変えるかもしれません。

紛争地帯では、テロリストによって幼少期に意味も分からず引きずり込まれ、戦闘に駆り出された子どもたちが、次第に自分のアイデンティティをテログループに重ねていくかもしれません。

行動が態度に影響を及ぼすのは、子どもだけでなく大人にも起こります。

何の思い入れもなく入社した会社の、何の思い入れもないつまらない仕事を繰り返しこなしていく内に、その仕事の面白さに徐々に気が付いていき、自分のアイデンティティそのものにさえなることがあります。つまり何かを継続して行っていくうちに、それが好きになることがあります。

また、会社の中で、課長、部長と昇進していき、その役割を演じているうちに、そのポジションが自分の態度や考え方を変えていくことがあります。

みなさんはイケア効果（IKEA effect）という言葉を聞いたことがあるでしょうか？
イケアで買った家具は自分で組み立てなければなりませんね。しかし、自分で組み立てることで（行動）、組み立てた商品に特別な価値を植え付ける（態度）のです。

先ほど挙げた例では、次のように関係が逆転します。

• 運動するようになったら（行動）、健康を気にするようになった（態度）
• 試合を何度も見に行ったら（行動）、野球が好きになった（態度）
• 良く笑うようにしたら（行動）、楽しく感じられるようになった（態度）
• 時間通りに行くうちに（行動）、規律を重んじるようになった（態度）

唐突で恐縮ですが、私は日曜日のお昼に放送している日本テレビの「超無敵クラス」を見るのが好きです（笑）。（追記：番組が終わってしまったのが残念です。）

その中で高校生の男女が、人気美容師に髪を切ってもらって、イメチェンして翌日登校してクラスメイトをびっくりさせるというコーナーがあります。そのコーナーの中で、髪型が変わるだけで、雰囲気だけでなく態度まで変わる学生もいますが、これも行動が態度に影響する一例でしょう。

以前、著名な心理学者であるアルバート・バンデューラ（Albert Bandura, 1925 -2021）の相互決定論（Reciprocal Determinism）を紹介しました。

相互決定論は、「人（認知、感情、生物学的要素）、環境（社会的環境）、行動は、それぞれ相互に影響を及ぼし合う」というものです。それ以前のモデルの多くが、人や環境が行動に影響するという一方向の関係だったのに対して、行動が態度に影響を与えるのみではなく、周囲の環境も含めてこれら３つの要素が双方向に影響し合うというのが画期的な理論でした。
つまり、私たちの行動は、自分の態度を変えるのみでなく、他人の態度をも変える力を持つのです。

図：相互決定論（Reciprocal Determinism）

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行動と態度は相関しない

そもそも態度と行動は必ずしも相関しないという理論もあります。⁽⁴⁾

「態度」という言葉は、とても広い概念を含む可能性がある言葉です。
例えば「私は自民党を支持します」という態度を取っている人でも、「総じて自民党がやることは支持するが、△△と□□については支持しない」というような人が一般的で、自民党がおこなう全てを支持すると言う人はまれでしょう。

つまり、「態度」と「行動」がそれぞれ広い範囲を含む場合は、総論としては態度と行動がおおむね一致するものの、各論になると相反することがあるのです。

「態度」と「行動」の範囲のバランスがとれていれば、一致する傾向があります。しかし、どちらかが他方に比べ極端に狭義である場合は、相反する可能性が高くなります。

また、私たちは特定の社会の中で生活しており、個人的には自分の態度に沿った行動を取りたくても、社会的制約や、周囲からの圧力によって、不本意ながら自分の態度とは異なる行動を取らざるを得ない場合がほとんどです。

ほんとは休みの日は家でゆっくりしていたいのに（態度）、いつも家族とお出かけしてへとへと（行動）、なんてお父さんもいるでしょう。仕事に関して言えば、自分の態度と仕事上の行動が一致することがほとんどない人も多いのではないでしょうか。

私たちは多くの人たちで構成される社会の一員に過ぎません。大きな社会の中にも、家族、親戚、仲間、学校、会社といった数多くの小さな社会が存在します。
私たちはそれらすべてに影響されていて、行動を拘束されるのです。

それどころか、知らぬ間にそこにいる人たちの態度を身に付けてしまうこともあります。これを内面化：internalizationと言います。私たちに社会や文化が及ぼす影響は自分が想像するよりもはるかに大きいのです。

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さいごに

え～、今回は自己知覚理論について説明しようとして書き始めたのですが、振り返ってみると、若干触れただけで、「態度」と「行動」との関係の説明が主になってしまいました（汗）。

態度と行動の関係に関しては、ここでは紹介しきれないほどの様々な関係があり、様々な理論も存在します。

自己知覚理論に関して言えば、その様々な理論のひとつであり、「自分の心がはっきりしていなかったり、どう解釈していいか分からないような場合は、他人の行動を見てその人を知るように、自分の行動から自分の態度やその他の心の状態を知ることがある」と理解してください。

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参考文献
(1) Anita de Vries,Vera M. A. Broks,Wim Bloemers, Jeroen Kuntze,Reinout E. de Vries, “Self-, other-, and meta-perceptions of personality: Relations with burnout symptoms and eudaimonic workplace well-being“, PLoS One. 2022 Jul 28;17(7):e0272095.
(2) Simine Vazire, “Who knows what about a person? The self–other knowledge asymmetry (SOKA) model“, Journal of Personality and Social Psychology, 98(2), 281–300., 2010.
(3) Daryl J. Bem, “self-perception theory”, In L. Berkowitz (Ed.), Advances in Experimental Social psychology, Vol. 6, 1-62. New York: Academic Press., 1972.
(4) Fazio, R. H., Roskos-Ewoldsen, “Acting as We Feel: When and How Attitudes Guide Behavior”, In T. C. Brock & M. C. Green (Eds.), Persuasion: Psychological insights and perspectives (2nd ed., pp. 41–62). Sage Publications, Inc., 2005.

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何百万人もの人たちが同じ悪徳を共有しているという事実が、それらの悪徳を美徳にするわけではない。多くの過ちを共有しているという事実が、その過ちを真実にするわけではない。何百万人もの人たちが同じ精神状態を共有しているという事実が、その人たちが正気であることを意味するわけではない。
     ～ エーリヒ・フロム「正気の社会」

The fact that millions of people share the same vices does not make these vices virtues, the fact that they share so many errors does not make the errors to be truths, and the fact that millions of people share the same forms of mental pathology does not make these people sane.
     ～ Erich Fromm, The Sane Society

はじめに

以前、本サイトで、ベッセル・ヴァン・デア・コーク（Bessel van der Kolk、1943 – ）が書いたトラウマに関する書籍『The Body Keeps the Score : Brain, Mind, and Body in the Healing of Trauma（邦題）身体はトラウマを記録する 脳・心・体のつながりと回復のための手法』を紹介しました。2014年発刊の本ですが、海外では今も売れ続ける大ベストセラーです。

The Body Keeps the Score Brain, Mind, and Body in the Healing of Trauma [ Bessel van der Kolk M.D. ]

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身体はトラウマを記録するー脳・心・体のつながりと回復のための手法 [ ベッセル・ヴァン・デア・コーク ]

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今回紹介する医師ガボール・マテ（Gabor Maté, 1944 -）が書いた書籍『The Myth of Normal: Trauma, Illness & Healing in a Toxic Culture（邦訳）正常という神話：有害な文化におけるトラウマ、病気、そして治癒』もトラウマを扱った本ですが、トラウマにとどまらない幅広いトピックスを扱った内容のとても濃い本です。（ただし現時点では、日本語訳版はありません）

実は当初はこちらの本を先に紹介しようと思って読み進めていました。しかし著者のマテが使っている単語が難しいことや、独特の言い回しがあって読みにくく、早々により読みやすいヴァン・デア・コークの本にスイッチし（汗）、そちらの本を先に読み終えて紹介した次第です。

The Myth of Normal Trauma, Illness, and Healing in a Toxic Culture [Gabor Mate]

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ヴァン・デア・コークは、小児期のトラウマを「隠れた伝染病」と表現しました。
小児期のトラウマは、がんや心臓病よりも深刻な問題であり、早期の予防と介入によって防がなければなりません。しかし、間違った治療が横行しており、特に治療薬の乱用については深刻な問題だと指摘します。ヴァン・デア・コークは、理性や認知の力、生理的機能、医薬品の効果的利用を組み合わせて対処する必要があると説きます。

ガボール・マテとヴァン・デア・コークはトラウマ研究の仲間で、マテも、ヴァン・デア・コークと同様の警鐘を鳴らします。

マテは、小児期の発達、トラウマ、自己免疫疾患、注意欠陥多動性障害、依存症などを専門にする医師ですが、現代医療は、これらの精神的な疾患に対して「何を」処方するかにフォーカスしていて、「なぜ」それがおきたのかを追求する視点が欠落していると言います。

「なぜ」おきたのかを知るためには、単に医学的な知識や経験だけでなく、心理学、脳科学、生物学、生理学、遺伝学から、資本主義や消費主義や社会環境、教育、過度の合理化やテクノロジーが人間関係や子どもの発達に及ぼす悪影響や、それぞれの人が歩んできた歴史や文化や家庭環境に関する幅広い知見を重ね合わせる必要があります。

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トラウマの誤解

私たちは一般的には、トラウマという言葉から、戦争や災害、幼児虐待などの出来事を連想します。
そのため、トラウマを負った人は、ごく稀で異常な出来事や極端な境遇の被害者であり、その他のほとんどの人たちはそうではないという誤解が蔓延しています。この点で、私たちは大きな見当違いをしています。

トラウマは、先祖、両親、社会、文化、個の特性、人間関係、子育て、教育、経済、政治といった様々な要因によって誰にでも引き起こされます。むしろ、トラウマの痕跡が一切ない人の方が異端と言えるでしょう。

別の問題として、私たちは「トラウマ」という言葉を時にとても軽々しく使うことがあります。
　　「いやぁ、部長にあんなひどいこと言われてトラウマになっちゃうよ」
　　「子どもの頃のトラウマがあって○○は食べれないんだよね」
などです。

「トラウマ」という言葉は私たちの社会で、ある種のキャッチフレーズになっています。この軽さが、この言葉の本来の意味を歪めたり、その深刻さを薄めたりしています。

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トラウマとは何か？

まず、根本的な質問として「トラウマ」とはいったい何なんでしょうか？

ガボール・マテは「内面の傷、つまり、困難な出来事によって自分の中に生じ、永続的に残る断裂や分裂」と定義します。つまり、トラウマは、ある出来事の結果として人の中で起こることであり、出来事そのものではありません。また、私たちに起きることではなく、私たちの中で起きることです。

「トラウマ」という言葉は、ギリシャ語で「傷」を意味します。ある出来事を起点に、その後ずっと先まで残る精神的な傷です。いくつかの傷は、言葉や思考が直接アクセスできない神経系の領域に深く刻み込まれます。そのため、私たちは意識することができません。脳の領域も含まれますが、体の他の部分も含まれます。手当されない限り、精神的、肉体的にいつまでも残り、その影響はいつでも、いつになっても表面化する可能性があります。

私たちが気づいているかどうかに関わらず、その傷の対処法が、その後の長い人生において、私たちの行動の多くを左右し、あらゆる種類の人間関係に影響し、私たちの社会習慣を形作り、世界に対する考え方に影響を与えます。

トラウマは、おそらく最も避けられ、無視され、軽視され、否定され、誤解され、手当されていない人間の苦しみです。

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２つのタイプのトラウマ

筆者のガボール・マテは、トラウマには２つのタイプがあると言います。

大文字の「T」で始まる「Trauma」つまり「大文字のＴのトラウマ」と、小文字の「t」で始まる「trauma」つまり「小文字のｔのトラウマ」です。

「大文字のＴのトラウマ」は、ヴァン・デア・コークなどの臨床医や学者などが一般的に使う意味のトラウマで、幼少期に起こった虐待やネグレクトや離婚、人種差別や抑圧などの過去に起きた明らかなネガティブな体験に対する自動的な反応と心身の適応を含みます。

それは通常認識されているよりもはるかに深い影響を及ぼしますが、その関連性は、心的外傷後ストレス障害などの特定の病気を除いて、現在主流の医学を従事するものの目にはほとんど見えません。

さらに特定しにくいのが、トラウマのもう１つの形である「小文字のｔのトラウマ」です。

「小文字のｔのトラウマ」は、上記のような明白な苦痛や不幸を発端とはしないものの、一見普通の出来事、つまり、記憶に残るほどではない不幸や、満たされない感情的ニーズが、多感な子供時代に知らぬ間に傷を付け、その後の人生に痕跡を残すものです。

これには、仲間外れや、善意ある両親からの何気ない冷たい言葉や、繰り返される厳しい発言、あるいは単に大人との感情​​的なつながりが十分ではなかったことなどが含まれます。

多くの人たちが、大人になってから幼い頃を振り返ってみて、幸せな幼少期を過ごしたと思うかもしれません。
しかし、その幼少期の節々には、自分でも気が付かない、将来に痕跡を残すブランドスポットが点在しているのです。皆さんも自分の行動や考え方と過去とのつながりをじっくりと深く振り返ってみてください。幼少期の何らかの出来事を今に引きづっていたり、過去における人との関わりが今の自分を縛っていることはないでしょうか？

「人とのつながり（attachment）」と「自分らしさ（authenticity）」との間の避けられない引っ張り合いが「小文字のｔのトラウマ」の根源です。

つまり、周囲の人たちとの関係を維持しようとすれば、自分らしさを犠牲にして、彼らが望む人間像を演じる必要があり、逆に自分らしさを貫こうとすれば、周囲の人たちの関係が損なわれるかもしれません。しかし、私たちにとって、人とのつながりも、自分らしさも、どちらも無くてはならない根本的なニーズです。

自分が思っている性格でさえも、本当の自分でなく、誰かから押し付けられたものかもしれず、あるいはそれを察した自分が自らに課したものかもしれません。私たちが望むものでさえも、本当に自分が望むものではなく、社会からそれを望むように誘導された結果かもしれません。

「大文字の T のトラウマ」と「小文字のｔのトラウマ」の間に明確な境界線があるわけではなく、むしろ連続していたり、重なり合っています。どちらも、自己の分裂と他人との関係の分裂を表しています。
その分裂がトラウマの本質です。そして、私たちの多くが、多かれ少なかれトラウマの影響を受けています。つまり、私たちは、過去の出来事が体の奥底に及ぼした影響から抜け出すことができないでいるのです。ある意味、社会自体が分裂している現代において、トラウマがあることは異常ではなく、普通のことなのです。

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病気ではなくプロセス

放射線科医のデイビット・ウォルドロン・スミザーズはかつて次のように言いました。

交通渋滞が車の病気でないのと同じように、ガンは細胞の病気ではない。車の内燃機関を一生かけて研究しても、交通問題を理解する助けにはならない。交通渋滞は、運転中の車とその周囲の環境との正常な関係が崩れることによって起こるもので、車自体が正常に動いているかどうかに関係なく発生する。

トラウマも同じです。体の中で起きることは「流れ」であり「プロセス」です。

入力と出力があり、その多くは自分ではコントロールできません。なぜなら、この世の中に生まれ出る時点で、そのプロセスはすでにだいぶ進んでしまっているからです。そして、生まれ出た後も、周囲の環境や文化にも大きく支配され続けます。私たちは私たちの心を築き上げた世界を変えることはできません。

しかし、そのプロセスを全くコントロールできないということでもありません。

大切なのは、そのプロセスを理解し、影響を与えることができるものとできないものがあることを理解し、受け入れることです。そして、影響を及ぼすことができるものに関しては自分が責任を持つのです。

病気は、この長いプロセスの一部です。私たちは突然病気になるのではありません。

単純にこの時までは健康で、この時からは病気と線引きできるものでもありません。医師から診断される何年も前から始まっているのです。病気になるということは、私たちの核をなすニーズから何かが外れていることが明確になったということであり、これまでの出来事の集大成であると同時に、将来どのように展開するかを示す指標になります。つまり病気は私たちにプロセスの中の何かを教えてくれるものなのです。

症状を消すことを主眼とする現代医療の問題点はここにあります。何十年も自分と付き合ってきて、自分が自分のことを一番良く知ることができるはずです。しかし、現代医療は、その経緯を無視し、せいぜい５分か10分程度の診察で、その時に見える表面的な問題をなくそうとするだけなのです。

大事なのは、プロセスの中で、バランスと調和を見つけることです。

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回復する方法

トラウマや病気から回復するためには、全てを受け入れる（ホールネス：wholeness）必要があります。回復することは最終目的地ではなく進むべき方向であり、点ではなく線です。

回復すること（healing）は、改善（improvement）とは異なります。自己改善ではなく、自己を取り戻すのです。失われた自分を回復するのです。それは、より良い自分になることとは異なります。自分の中の痛みを認め、現在と過去を事実として、自分全体を客観的に受け止めるのです。

回復すること（healing）は、治癒（cure）とも異なります。治癒とは症状がなくなることです。回復とは全てを受け入れることです。つまり、私たちは治癒しなくても回復することができます。逆に症状が治癒しても、回復できていないこともあります。

回復する道筋は人それぞれに異なります。しかし、ある種の共通する原則は存在します。
マテはその原則を４つの「A」として紹介しています。

(1) Authenticity（自分であること）

自分であることとは難しい表現です。別の言葉で置き換えれば、「正直であること」、「偽りのないこと」などでしょうが、日本語にすると何となく浅く軽く感じてしまいます。実際、その真の意味を知る人も僅かです。
例えば、人生で「自分探し」とか「自分を見つける旅」という表現をする人たちがいますが、これは「自分であること」とは全く異なります。理想の自分を追い求めることは「自分であること」ではありません。自分であることとは、今の自分を深く知り、それを形作るのです。自分らしくあることとは、今を生きることであり、自分を受け入れることです。

(2) Agency（エイジェンシー）

これも的確な日本語にするのが難しい言葉ですね。。。自分自身の代理人になる、つまり「自分の存在に自分の自由意志で責任を持つ」ということでしょうか。エイジェンシーは、ある特性や性格を自分に当てはめることでもありません。性格はあなた自身ではありません。態度でも情動でもありません。自分自身であることすべてであり、そのことに責任を持つのです。

(3) Anger（怒り）

マテの言う怒りとは「健全な怒り」です。敵意、悪意、恨み、怒号、これらは健全な怒りではありません。健全な怒りとは、増長された怒りでも、慢性的なイライラでも、抑圧された怒りでもありません。
怒りを含めたすべての感情には役割があります。怒りに本来良いも悪いもありません。怒りは「望み」に近いかもしれません。
怒りを吐き出すのでも、無理矢理抑え込むのでもなく、その意味と役割を知るのです。全てを受け入れられるようになれば、怒りを道しるべとして利用したり、ガイドとして怒りから何かを得ることができます。

(4) Acceptance（受け入れる）

「受け入れること」、これはこのサイトでも繰り返し書いているとても大切なことです。あるものをありのままに受け入れるのです。それは自己満足や現状維持ではありません。すべてを受け入れる代わりに、何かをあきらめたり、妥協したり、何かに耐えることでもありません。
「○○はこうあるべきだ」とか「□□に違いない」という考えは「受け入れること」の対極にあります。それは「押し付け」です。今この瞬間、物事は今ある存在以外ではありえないのです。今起きていることをそのまま受け入れるのです。

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子供たちに対して

もし、あなたが小さいお子さんの親であるのならば、子供たちの成長過程で必要なニーズを満たすために、子どもとの調和と触れ合いが必要です。両親は子どもの成長に最も大きな影響を及ぼします。子どもたちに必要なのは、暖かさ、安心さに包まれて成長することです。スマホを片手で操作しながら子供たちに接するのはやめましょう。
ガボール・マテは、次の４つの子供たちのニーズを満たすことが重要だと言います。

(1) 子どもたちと愛情でつながれた深い関係性を保つこと
重要なのは、自分がどう感じるかではなく、子供たちがどう受け取るかです。この安心さがすべてのニーズの基本になります。

(2) 子供たちが自分らしくいる権利を主張することなく、自分自身でいさせるようにすること
愛情をもって接することよりも、親にとって自分を押し付けないことの方がはるかに難しいかもしれません。子どもに自分自身でいさせることで健全な成長をもたらすことができます。

(3) 子どもたちがあらゆる感情を持つことを認めること
特に、悲しみ、怒り、寂しさ、痛いといった感情を表現させることは大切です。つまり、子供たちが弱さやもろさを安心して伝えられるようにするのです。

(4) 子供たちを自由に遊ばせること
これは以前紹介した書籍「The Anxious Generation（邦訳）不安世代」にもありました。現代のテクノロジーの問題は、それが子供たちの成長に深刻な影響を与えていることであり、幼い子供たちにも簡単に手に入るとても近い距離にあるだけでなく、親自身がその深刻さを理解せずにむしろ積極的に与えてしまっているケースさえあることです。
子どもたちが健全に成長するためには、同世代の仲間たちと自由に遊ぶ必要があります。子どもにとって遊びは仕事です。遊びは、社会的スキルや問題解決スキルなど、大人になってから経験するさまざまな困難への適応性を高める大事な準備作業です。

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さいごに

今回、ガボール・マテが書いた書籍『The Myth of Normal: Trauma, Illness & Healing in a Toxic Culture（邦訳）正常という神話：有害な文化におけるトラウマ、病気、そして治癒』を紹介しました。本のごく一部しか紹介できませんでしたが、この本がトラウマというカテゴリーにとどまらず、広く人生そのものに対する向き合い方や社会の問題を広く深く示しているとお気づきになったかと思います。

この本を読むうちに、私は以前読んだロバート・サポルスキー（Robert Sapolsky）の『Behave：The Biology of Humans at Our Best and Worst（邦訳）行動：人間の最高と最低の生物学』を思い出しました。

サポルスキーは、私たちが取ろうとする行動は、すでに過去に起きたことに決定づけられていて、そこに自由意志はないと主張します。
つまり、すべては私たちが生まれる前から長く長く続く人類の歴史や、生まれ出た環境や人間関係に縛られており、自分の意思だと思っていることでさえ、そのように考えるようにその他の数多くの要因によって導かれているだけだと言います。

自分の人生におけるほとんどのことは、自分ではコントロールできないのは事実だと思います。しかし、自由意志が全く働かないと思いたくはありません。

マテが言うように、コントロールできることとコントロールできないことを理解し、コントロールできないことは受け入れるのです。その上で、自分が影響を及ぼせるところに集中するのです。そして、影響を及ぼすことができるものに対しては自分が責任を持つのです。

そうすると、自分の力の大きさにも気付くことができます。

The Myth of Normal Trauma, Illness, and Healing in a Toxic Culture [Gabor Mate]

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はじめに

ジョナサン・ハイト（Jonathan Haidt, 1963 -）は、道徳心理学が専門のニューヨーク大学の社会心理学教授です。私のお気に入りの作家でもあり、彼が書いた本は今まで全部読んでいます（全部と言っても４冊ですが）。
本サイトでも以前書いた「モラルは考えるのか、感じるのか？ 意識と無意識とトロッコ問題」という記事の中で、彼の道徳理論に少し触れたこともあります。

今回紹介する書籍は2024年出版のハイトの新作で、スマホやソーシャルメディアが子供たちの成長に及ぼす影響を書いた「The Anxious Generation（邦訳）不安世代」です。

本書は大きく２つのパートに分かれています。前半は世界中で起きている子どもたちの脳の「デジタル破壊」がもたらす問題をデータを提示しながら説明し、後半ではそれを修復する方法を提案しています。
ここでも同じように問題と解決策を紹介していきましょう。

なお、本書の日本語版はまだ出ていませんが、その他の彼の著書と同様にそのうち翻訳されるでしょうから、出版された際には書籍のリンクを追加しておきます（追加しました！）。

The Anxious Generation : How the Great Rewiring of Childhood Is Causing an Epidemic of Mental Illness [ Jonathan Haidt ]

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不安の世代 スマホ・SNSが子どもと若者の心を蝕む理由 [ ジョナサン・ハイト ]

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ソーシャルメディア世代の脳の「デジタル破壊」

この本のメインテーマであるスマホやソーシャルメディアの弊害については、本サイトでも度々言及してきました。

現在私たちが手にしている形のスマホは、2007年に発売された初代iPhoneによって生まれ、その後まもなく2000年代後半から2010年代前半にかけて、ソーシャルメディアと共に急速に普及しました。

ハイトは、2010年から2015年までの期間を「子どもたちの脳に大規模な再配線：Great Rewiring of Childhood」が起きた時期と呼びます。この頃から、10代の子どもたちは、自分専用のスマホを持ち始め、ソーシャルメディアやオンライン動画、オンラインゲーム、その他のオンラインアプリに日常的にアクセスするようになりました。

そして、その結果、さまざまな問題が起き、深刻化してきています。

最も影響を受けたのは、1990年代半ばから2000年代前半生まれの世代、いわゆるZ世代（Generation Z）の若者たちです。Z世代は、脳の発達においてとても重要な思春期を、最初から最後まで一貫してスマホと共に過ごし続けた最初の世代だからです。

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私たちの脳は生まれてから20代半ばになるまで成長し続けます（厳密に言えばその後も成長できますが）。
感覚や感情を扱う原始的な脳の領域は、生まれた段階である程度出来上がっています。そして、脳の90%は５才になるまでに成長します。

しかし、自制心、思考、意思決定、感情抑制、社会的適応、対人スキルなど、私たち人間を理性ある動物たらしめる前頭葉（frontal cortex）などの外側の脳領域は、生まれた時点ではまだ出来上がっておらず、生まれた後、周囲の環境の影響を受けながら少しづつ時間をかけて25才ごろまで変化し続けます。

他の多くの動物たちと異なり、人間は生まれてきた段階ではまったく未完成なのです。生まれてすぐ立ち上がり歩き始める動物もいますが、人間の赤ちゃんにはそれができません。生まれた後の長い期間、周囲の人たちからの世話を必要とします。
よく赤ちゃんにうるさいとか、静かにできないのかなどと心無い文句を言う大人がいますが、自分をコントロールする脳領域も発達していないので、できないのが当然なのです。逆に、大人の注目を浴びようと騒ぐのは、赤ちゃんの仕事です。

私たちは、周囲の大人たちや、同年代の仲間との遊びや触れ合いの中で、時間をかけて、人との接し方や自己をコントロールする能力を身に付けていきます。特定の社会や文化に生まれた子どもたちは、親や家族、周囲の人たちがしていることを模倣して、その行動を引き継いでいきます。
人間は、他の動物のように強さや速さで生き延びたのではなく、生まれてから大人になるまでの20数年に渡る長い時間をかけて、知識と経験を積み重ね、社会の中で他の人たちと協力することを学ぶことで、生き延び、繁栄してきたのです。

脳の健全な成長のためには、正しい時期に正しい順番で正しい経験をしなければなりません。

その顕著な例が言語能力です。
概して、12才未満で違う国に移り住んだ子どもは、その国の言葉を正しい発音で習得します。しかし、14才を越えてから違う国に移り住むと、習得には大きな努力が必要となります。同様に、15才以下でアメリカに移り住んで数年を過ごした日本人の子どもは自分をアメリカ人と意識する傾向が高いですが、15才を越えてからアメリカに移り住んでも日本人としてのアイデンティティを持ち続けます。語学能力だけでなく、自分自身のアイデンティティが確立するのもこの時期なのです。

私はかつて仕事でアメリカに仕事で駐在していた時、ちょうど年が２つ違う娘さんたちを日本から連れてきた同僚と一緒に働いていましたが、その子たちがまさにそうでした。２人とも現地校に転入したのですが、下の子はアッという前にネイティブ英語を身に付け、学校の友だちと仲良く遊ぶようになりましたが、上の子はなかなか英語が身に付かず、学校でも苦労していたことをよく覚えています。

つまり、思春期のわずか１、２年でさえ、脳は環境によって劇的に変化し、環境が大きな影響を及ぼすのです。

自己意識や社会的スキルを身に付けるための、脳の健全な成長に重要な時期に、Z世代の若者たちの多くは、家族や友だちと直接触れ合うよりも、多くの時間をスマホの画面を見て過ごしてきました。

仲間との遊びやおしゃべりは、ソーシャルメディアを通したポストやコメントやストーリーに置き換えられました。これがどれほどのインパクトを持つかお分かりいただけるでしょうか？

データ上も子どもたち同士が直接会って遊び合う機会が減ったのは事実です。人工的に造られた世界の中で、クリックによるコミュニケーションを取るようになった世代は、成長に必要な触れ合いが不足し、社会で必要なスキルが不完全なまま大きくなり、その結果、精神障害、不安症、睡眠障害、うつ病、自虐行為、注意力の欠如といった問題が増えてきています。

ジョナサン・ハイトは、1990年半ば以降に生まれた世代を「anxious generation：不安世代」と呼びます。

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負の影響はそれだけにとどまりません。
健全な子どもたちは実体験を通して失敗を積み上げながら学び成長していきますが、ソーシャルメディアの世界では、失敗は許されません。失敗は瞬く間に拡散し、多くの人の目にさらされ、不特定多数から非難されるからです。つまり、成長に必要な失敗ができないのです。

また、ソーシャルメディアでは、自分のイメージを守り続けることが求められます。フォロワーを増やすためにさまざまなコンテンツを作りますが、それはもはや楽しいからやるというよりも、何かに強いられてやっているのであり、若くして大きく膨らみすぎたエゴを満たすためにやっている場合さえあります。

繰り返しますが、ハイトによれば、Z世代は、脳の発達に重要な思春期を自分専用のスマホを持ち、ソーシャルメディアと終始過ごしてきた初めての世代です。

その前の世代、いわゆるミレニアル世代やY世代（Generation Y）と呼ばれる1980年代から1990年代半ば生まれの世代では、思春期を通してスマホやソーシャルメディアの影響にさらされるということはありませんでした。スマホが普及し始める2010年ごろにはミレニアル世代の脳は、ある程度発達し終えていたからです。そのため、問題はZ世代ほど深刻ではないことが、データでも示されています。

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現実世界では過保護に育てられ、バーチャルな世界では放置される

Z世代は、両親から過保護に育てられた世代でもあります。
子どもたちが健全に成長するためには、同世代の仲間たちと自由に遊ぶ必要があります。子どもにとって遊びは仕事です。遊びは、社会的スキルや対立解決スキルなど、大人になってから経験するさまざまな困難への適応性を高める大事な準備作業です。しかし、残念ながら、子どもたちが外で友達と遊ぶ機会はその前の世代の1980年代から減り始め、1990年代からはその傾向が加速しています。

アメリカでは誘拐や性犯罪の懸念から子どもを１人で外出させることを親が恐れるだけでなく、子どもを１人にすることは犯罪になってしまいました。子どもたちは自由が制限され、大人の監督なしで自主的に外で遊ぶ時間が減りました。

またゲーム機の普及もその傾向に拍車をかけました。つまり「遊んで過ごす子ども時代：Play-based childhood」の衰退は1980年代から始まっていて、それが2010年半ばで「スマホと過ごす子ども時代：phone-based childhood」への移行を終え、以降それが続いているのです。

さらに言えば、ジョナサン・ハイトが前作「The Coddling of the American Mind（邦題）傷つきやすいアメリカの大学生たち」で書いたように、子どもたちは過保護に育てられただけでなく、大きくなるにつれて、彼らにとって「有害」なものから自分たちを守るように要求するようにもなりました。

つまり、彼ら自身が過保護を自ら要求するようにさえなったのです。
アメリカの大学キャンパスの文化も2015年ごろから大きく変わりました。大学生になったZ世代たちは、それまでの世代では問題にならなかったようなことにも過敏になり、時に暴力を使ってでも、それらを排除し、自分たちを守るように訴えるのです。以前、学生たちから不当に糾弾され、善良で熱心な教授が職を失った話を紹介したことがあります。過保護を求める学生たちによって、教員たちはかつてのように自由な発言ができなくなってきているのです。

The Coddling of the American Mind : How Good Intentions and Bad Ideas Are Setting Up a Generation for Failure [ Jonathan Haidt / Greg Lukianoff ]

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傷つきやすいアメリカの大学生たち：大学と若者をダメにする「善意」と「誤った信念」の正体 [ ジョナサン・ハイト ]

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もうひとつの大きな問題は、子どもたちは現実世界では過保護にされる一方で、バーチャルな世界では、ほとんど無防備に近いということです。

闇バイトなどのように簡単に若者が凶悪犯罪に加担する事件が、毎日のようにニュースでも報道されています。多くの若者たちが、ソーシャルメディアをきっかけにして、犯罪に巻き込まれたり、人から傷つけられたり、人を傷つけたり、人を殺したり、一生を棒に振ってしまうようなことをいとも簡単に行っています。

判断力がまだ成熟していない若者たちを利用しようとする悪意ある巧妙な人たちや犯罪者、過激で有害なコンテンツは、今や実世界よりバーチャルな世界にあふれかえっています。

私たちは現実世界では子どもたちを過保護にして、実体験しながら成長する機会を奪う一方で、犯罪者と危険が蔓延するバーチャルな世界では、子供たちをほとんど野放しにしているのです。何らかの対応がなされなければなりません。

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修復するための方法

ジョナサン・ハイトは、次の４つの提言をしています。

１．高校生になるまでスマホ禁止。親は、それまで、アプリが制限されインターネットブラウザのない携帯電話のみを与え、子どもに無制限にインターネットにアクセスできないようにする。

２．16歳になるまではソーシャルメディア禁止。子供たちを社会的比較やアルゴリズムによって選ばれたインフルエンサーに結びつける前に、脳の発達に最も敏感な時期を乗り越えさせる。

３．学校ではスマホ禁止。小学校から高校まで、生徒は、携帯電話、スマートウォッチ、その他テキスト送受信可能なデバイスを鍵のかかったロッカーなどに保管する。

４．大人の監視なしに自由に主体的に遊ぶ機会を増やす。子どもたちに自然に社会的スキルを身につけさせ、不安を克服し、自立した若者になることを支援する。

これら４つの改革は、みんなが守れば、実行するのは難しくありません。費用もほとんどかかりません。ハイトは、もし地域社会のほとんどの保護者と学校が４つすべてを実行すれば、２年以内に若者の精神状態は劇的に改善されるだろうと言います。AIや仮想世界の発展によって、スマホアプリがますます没入型で中毒性の高いものになろうとしていることを考えると、すぐにでも始めるべきだと警鐘します。

【追記】後日、NHKで、オーストラリア議会が16歳未満の子どもがSNSを利用することを禁止する法案を可決したとニュースを見ました。そのリンクを追加しておきます（１）（２）。他の国でも同様にSNSを規制しようとする動きが見られるようになってきています。

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日本はどうか？

ジョナサン・ハイトが書籍の中で引用しているデータは主にアメリカ、イギリス、カナダやその他英語圏や欧米の国々子どもたちのものであるため、これがすべてそのまま日本に当てはまるというわけではないでしょう。アメリカで見られるような子どもたちに対する行動の制限も日本ではまだそれほど多くありません。

しかし、携帯電話（スマホではなくガラケー）が世界に先駆けて普及したのは日本でした。
当時、日本を訪れた外国人は、どこに行っても画面ばかり見ている大量の日本人を気味悪がったものですが、その光景はもはや世界の日常となり、誰も何の違和感を覚えなくなりました。また、ゲーム機が普及し始めたのも日本が最初でした。今の形状のスマホの普及はアメリカから始まりましたが、日本では同様の問題はもっと早くからあったのかもしれません。

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さいごに

本書で、大胆にもスマホやソーシャルメディアという大きなトピックスに切り込んだジョナサン・ハイトですが、私は彼のファンではあるものの、残念ながら、この本は、ちょっとすっきりしないというか、キレが悪いというか、消化不良というか、論理が浅い部分があるとも感じています。

まず、さまざまな問題をソーシャルメディアと安易に結び付けすぎています。
スマホは数多くの機能を併せ持つひとつの道具であり、「スマホ＝ソーシャルメディア」ではありません。問題があるのは事実でしょうが、スマホのさまざまな機能そのものは正しく使えば私たちの生活にとても有益なもので、スマホをソーシャルメディアに結び付けて全否定することは合理的ではないと感じます。

本書ではソーシャルメディアとZ世代が抱える問題を結びつける様々なデータを紹介していますが、因果関係が不明確なものもあります。実際に本書に対して批判的な評論や反論がないわけではありません。⁽¹⁾⁽²⁾

そのため、本書を読むにあたっては、書いてあることをすべて鵜呑みにするのではなく、クリティカルな視点をもたなければなりません。実は、ハイト自身もこの本は完全ではないと認めていて、出版後も本書のホームページで情報を更新していくとも書いており、実際に多くの補足データがあるので、そちらをチェックすることも有益でしょう。

また、今回彼が紹介した問題はZ世代で他の世代より多く見られるというだけで、その他の世代で問題がないことを意味してはいません。この問題は、多かれ少なかれ、すべての世代に共通しています。

さらには「子どもたちをどうするか」ではなく、「大人たち自らがどう変わるか」という視点で考える必要もあります。

つまり、子どもたちにスマホとの付き合い方を変えさせたいのなら、まず大人自身がスマホとの接し方を見直さなければなりません。
子どもにスマホを制限しながら、自分はスマホの世界に没頭し続けて、何時間もいじりっぱなしでは何の説得力もありません。子どもたちは大人の姿を見て育ちます。子どもに何らかの制約を課す前に自らを見つめ直し、自分たち自身のどのような姿を子供たちに見せるのかを考える必要があるでしょう。

本サイトの前回の記事で紹介した書籍「The Body Keeps the Score（邦題）身体はトラウマを記録する」は、多くの子どもたちが幼少期に虐待やネグレクトによる深い傷を心に負っていて、早期の予防と介入が必要だと訴えます。
一方では大人がやっていることは棚上げしておいて子どもたちが批判され、一方では大人から過剰に保護され、一方では大人から心に深い傷を負わされ、子供たちが大人の都合の良いように扱われているようにも感じます。

先ほどこう書きました。

「私たちは現実世界では子どもたちを過保護にして、実体験しながら成長する機会を奪う一方で、犯罪者と危険が蔓延するバーチャルな世界では、子供たちをほとんど野放しにしているのです。」

この問題の原因は子どもたちにではなく大人にあります。

これらは子どもたちだけの問題ではなく、大人たちの問題であり、社会全体の問題なのです。スマホやソーシャルメディアはその問題の１つではあるでしょうが、若者たちが抱える心の問題は、その他の多くの社会問題が複雑に絡み合って症状として現れた結果です。さまざまな社会課題に向き合うことなく、スマホやソーシャルメディアとの付き合い方だけ変えて何とかしようとしても、片手落ちの対応にとどまるのではないでしょうか。

The Anxious Generation : How the Great Rewiring of Childhood Is Causing an Epidemic of Mental Illness [ Jonathan Haidt ]

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参考文献
(1) Candice L. Odgers, “The great rewiring: is social media really behind an epidemic of teenage mental illness?“, Nature, 2024/3/29.
(2) Blake Montgomery, “The Anxious Generation wants to save teens. But the bestseller’s anti-tech logic is skewed“, the Guardian, 2024/4/27

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はじめに

今日紹介する本は、オランダ生まれの精神科医であり脳科学者であるベッセル・ヴァン・デア・コーク（Bessel van der Kolk、1943 – ）が書いた2014年発刊のベストセラー「The Body Keeps the Score : Brain, Mind, and Body in the Healing of Trauma（邦題）身体はトラウマを記録する 脳・心・体のつながりと回復のための手法」です。

ヴァン・デア・コークは、子どもや大人がトラウマ体験にどのように適応するかを1970年代から研究し、臨床の最前線で長く働き、得られた知見を、トラウマ性ストレスに対するさまざまな治療法の開発に生かしてきました。

国際心的外傷性ストレス研究協会（the International Society for Traumatic Stress Studies）の会長を務めたことがあり、全米児童心的外傷性ストレス ネットワーク（National Child Traumatic Stress Network）の元共同ディレクターでもあります。 ボストン大学の精神医学の教授でもあり、設立に自らが関わったトラウマ研究財団（Trauma Researh Foundation）の理事長でもあります。

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この本が売れ続ける理由

この本、10年も前に書かれたのに、米国ではいまだにベストセラーに君臨し続けています。
ニューヨーク・タイムズのペーパーバック・ノンフィクション部門では、ベスト15リストに287週（約５年半）もランクインしており、2024年5月5日の週ランキングでは、ベスト15どころか第１位です！

また、amazon.comのノンフィクション部門トップ20にも176週ランクインしています。現時点で、74,105もレビューがあって、4.8と評価も高いです。

The Body Keeps the Score Brain, Mind, and Body in the Healing of Trauma [ Bessel van der Kolk M.D. ]

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身体はトラウマを記録するー脳・心・体のつながりと回復のための手法 [ ベッセル・ヴァン・デア・コーク ]

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トラウマという限られた分野での膨大な経験と研究結果を詰め込んだ、ものすごく内容の濃い専門的な本ですが、トラウマ自体は決して新しいものでも一般的なトピックでもありません。なぜこの本はこれほど長い間、高い関心を引き寄せ、売れ続けているのでしょうか？

ひとつには、あまり良い傾向ではありませんが、私たちの社会にトラウマが広く深く浸透してきていること、そして、その影響がより身近なものとして認識されてきている背景があるでしょう。

グーグルトレンドで本書を調べて見ると、2018 年半ばから本書のトレンドが上昇し始め、そこから増加し続けています。

振り返ってみると、2017年に拡大した#MeToo運動や、ジョージ・フロイド事件を発端にして2020年に全米規模のデモや暴動へと発展した#Black Lives Matter運動は、それぞれ性的トラウマや人種的トラウマを浮き彫りにしました。コロナウイルスのパンデミックや、テクノロジーの急速な発展による人と人の関係の変化も影響しているでしょう。

本書は、周囲の人たちや環境が私たちにどれほど深い影響を与えているか、そしてそれがどのように私たちの心の奥底に刻み込まれてしまうかについて、関心が高まっていることを物語っています。
また、本書は膨大な事例やデータを取り上げていて、トラウマを超えて、人間そのものについて深く知るという意味でも、多くの人を引き付けているのかもしれません。

本書が売れている他の理由として、さまざまな医学用語を含んだ専門的かつ内容の詰まった本でありながら、他の専門書にありがちな難解な言い回しや癖のある表現をしておらず、文章自体はストレートで、とても読みやすいことも挙げられるでしょう（なお、私はいつものように英語版だけを読んでいます）。

また、心的外傷後ストレス障害（PTSD : posttraumatic stress disorder）という言葉がまだ存在しない時代から今に至るまで治療と研究に携わり続けてきた長い経緯が分かりやすく圧縮されて説明されていることや、トラウマという概念を広げることに反対する既存勢力や、それまでの理論や治療法を守ろうとする既得権益からの圧力を受けながらも、トラウマに対する新たな認識や治療法を広げるために尽力する著者のストーリーが読み物として純粋に面白いという点もあるでしょう。

数分で読み終わる文章でまとめられるような内容では到底ありませんが、その概要を簡単に紹介しましょう。

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身近なところにあふれるトラウマの影響

当初トラウマの研究や治療の対象は、戦争や災害、その他の不幸によって心に深い傷を負った人たちに限られていました。

ヴァン・デア・コーク自身も、キャリア当初は、ベトナム戦争の退役軍人の治療に関わっていました。しかし、ヴァン・デア・コークはトラウマは私たちの社会のいたるところにあると気づいていきます。彼は、振り返ってみると、いかに過去の自分が無知で視野が狭かったかがわかると述べています。

トラウマは私たちにもっと身近なものなのです。

特に幼少期における影響は深刻です。ヴァン・デア・コークによると、毎年50万人以上の子どもたちへの虐待やネグレクトが報告されています。アメリカ人の４人に１人が、子どもの頃、殴られた後にあざが残ったと報告し、８人に１人が家庭内暴力を受けており、４分の１がアルコールや薬物中毒の中で育っています。
５人に１人が性的虐待を受け、毎年50万人の女性がレイプされ、その半数は青少年になる前に起きています。世界最大規模を誇るアメリカの刑務所は、過去に深刻なトラウマを受けた受刑者を抱え込んでいます。

このような幼少期の体験は、私たちに深い痕跡を残し健全な脳の発達を妨げます。

つねに不安にかられ、衝動的で、感情のコントロールが困難になりやすくなります。これは学習障害や行動上の問題として現れることがあります。トラウマを経験した人は、侵入的な記憶、フラッシュバック、悪夢に悩まされることがよくあります。トラウマの記憶はさまざまな形で保存され、断片化されることがあります。家庭生活や仕事など、大人になってからもさまざまな人間関係の問題をもたらすだけでなく、さまざまな精神疾患や病気などを引き起こし、全体として社会に深刻な影響をもたらします。

ヴァン・デア・コークは、小児期のトラウマを「隠れた伝染病」と表現しています。

実際、疾病管理予防センター（CDC, the Centers for Disease Control and Prevention）は、小児期のトラウマは、がんや心臓病よりもコストが高い最大の公衆衛生問題であり、早期の予防と介入によって防がなければならないと警鐘しています。

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トラウマを克服するためには

トラウマに関してすべてが解明されているわけではありません。しかし、ヴァン・デア・コークは、特に３つの科学領域の誕生と発展が、知識の拡大に大きく貢献したと言います。それは、次の３つです。

① 脳科学（Neuroscience）：神経画像研究により、トラウマが脳の活動、特に扁桃体（恐怖）、海馬（記憶処理）、前頭前野（合理的思考と制御）の活動にどのような変化をもたらすかが明らかになりました
② 発達精神病理学（developmental psychopathology）：青少年期の問題体験が心と脳の発達に与える影響を研究する学問
③ 対人神経生物学（interpersonal neurobiology）：私たちの行動が周囲の人たちの感情、考え方にどのような影響を与えるかを研究する学問

これらの新しい分野の研究により、トラウマが体内に生理学的変化を引き起こし、意識できる出来事の記憶としてではなく、経験や感覚のまま、感情や身体的感覚を刷り込むことが明らかになりました。

つまり、トラウマは生まれながらの特性や意志の弱さや道徳感などではなく、脳の原始的な部分の変化によって私たちの意思とは無関係に引き起こされるのです。身体と脳は、トラウマがまだ続いているかのように反応するのです。

トラウマは私たちの知覚や想像を変えます。想像力は私たちにとても重要な特性です。私たちは想像することなく、未来を変えることができません。

トラウマは過去に生きているだけでなく、今に生きていないことであり、トラウマそのものが人生に意味をもたらすアイデンティティとなってしまうことさえあるのです。

トラウマを克服するためには、自分自身を理解すること（self-awereness）が必要です。
しかし、トラウマに苦しむ人たちは「知っていることを知り、感じていることを感じる」ことができません。

トラウマは、脳と体のつながりを破壊し、人を過度の警戒状態や麻痺状態、慢性的なストレス下に陥らせ、感情のコントロールを困難にします。トラウマを負った人は、自分の体から自分が分離しているように感じることがよくあり、自分の感情や体の感覚を感じるのに苦労するのです。

自分自身の内側で起きていることを知り、体内機能によって隠されてしまった自分と向き合うために、害された機能を再配線しなければなりません。トラウマが残した痕跡、脳の改変を理解した上で、危険はもう過ぎたことを体に理解してもらい、警戒状態を解き、今の自分自身を取り戻すのです。

そのためには、人が自分と他人に対して心を開き、新たな可能性に取り組むのに十分安全だと感じる必要があります。これは、トラウマをもつ人たちや地域社会が、起こった現実と向き合い、告白し、再び安全だと感じられるように支援されて初めて可能になります。

逆に、自分自身と向き合うことができなければ、体は自分を守り続けるために大量のエネルギーを使い続け、モチベーションを奪い取っていきます。自分の内面と向き合わないことで、自分自身である感覚（sense of self）さえも失っていきます。

すべての人に適合する治療法はありません。ある方法がある種のトラウマには効き、他の種のトラウマには効かないこともあります。しかし、ヴァン・デア・コークは、ほとんどの場合、次の３つのアプローチの組み合わせになると言います。

① トップダウン方式

まずはトップダウン方式とも呼べる方法で、私たちの理性や認知の力を利用していく方法です。具体的には、話すこと、理解すること、人とつながることで、トラウマの記憶を処理しながら、自分に何が起こっているのかを知り、理解できるようにします。 自分をコントロールするためには、自分自身の現実を理解することが必要です。

自己規制（self regulation）は、自分の体と友好的な関係を築くかどうかにかかっています。 それがなければ、薬物やアルコールなどがもたらす安心感、または他人の願望を強制的に受け入れるなどの外部規制に頼り続けなければなりません。

ただし、トラウマは私たちが認知できる領域のさらに奥深くにある感覚的な領域や生存のための領域に影響を及ぼしているため（ホルモンや免疫など）、認知療法には限界があります。トラウマを負った人は、恐怖を知覚する脳領域が活性化しやすく、情報のフィルタリング機能や、身体感覚の知覚に欠損が生じていて、何が危険で、何が安全かも判断できなくなっているため、自分のやり方の間違いに気づくだけでは不十分なのです。

② 医薬品の効果的利用

次は、脳の不適切な警報反応や過剰な身体反応を止める薬を服用することです。あるいは脳が情報を整理する方法を変える技術を利用することです。ただし、後に述べるように「精神疾患は脳内化学物質の不均衡によって引き起こされるため、特定の物質によって治療できる」という理論は危険です。

③ ボトムアップ方式

私たちの生理的機能を活用する方法です。
トラウマの一部である無力感や怒りなどと直感的に正反対の経験を体に経験させることで、過去の刻印が変容し、自制心を取り戻すことができます。具体的には、ヨガや太極拳、呼吸法、触れ合い、ダンス、音楽、仲間とのリズミカルな関わりなど、医療現場ではあまり活用されていない方法で、生来の能力を活性化させることができます。
これらの方法で、身体と再びつながり、感情をコントロールするための能力を取り戻すことができます。

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バランスよく組み合わせること

ヴァン・デア・コークはこれらの方法をバランスよく組み合わせることを強調しています。

回復は能動的なプロセスです。トラウマを経験した人は、自分自身とのつながりを取り戻し、自分の体と感情をコントロールし直し、治癒に役立つ方法を探し出さなければなりません。

彼が推奨する多様なその他の治療法のなかには、脳活動をリアルタイムでモニターしながら訓練により変化させることを学ぶニューロフィードバック、身体反応と精神作用を同調させるソマティック心理療法、リズミカルな眼球運動を誘導させてトラウマ体験を思い出すEMDR（Eye Movement Desensitization and Reprocessing）などがありますが、彼は間違った治療が横行していること、特に治療薬の乱用についてはとても懸念しています。

米国では現在、10人に1人が抗うつ薬を服用しています。50万人以上の子供たちが抗精神病薬を服用しています。
トラウマを双極性障害（Bipolar disorder）や気分調節症（Mood dysregulation disorder）などの他の精神障害と間違えて診断して、薬を処方されるケースも多く、また２歳から５歳への幼児への処方も増えてきています。１歳に満たない赤ちゃんに薬を処方されたケースもありますが、脳の発達への影響に関しては十分研究されていません。

これらの薬は、虐待されたり放置された結果、扱いにくくなった子供たちを「より扱いやすくするために」利用されます。

子どもたちの感情をコントロールし、攻撃性をやわらげ、扱いやすくなるメリットがある一方で、ドーパミンを抑制するので、健全な成長に必要な喜びや遊び、学習意欲、好奇心、積極性、モチベーションも軽減してしまいます。また、肥満や糖尿病を発症するリスクもあります。さらに深刻なのは、貧困であればあるほど、行動を抑制するために薬が投与されやすくなることです。

薬はトラウマを治療するものではなく、阻害された生理機能を和らげるだけのものです。ヴァン・デア・コーク自身、薬も利用しますが、薬物療法は根本的な原因には向かい合わず、問題を表面的に抑え込むだけです。

特に、ヴァン・デア・コーク自らも普及に関わったSSRI（選択的セロトニン再取り込み阻害薬）に代表される医薬品の開発は、この分野に多額の資金をもたらしました。

精神治療薬の利用は、トラウマを単純に脳疾患と結びつけ、過去30年にわたり、私たちの文化の中心となってきました。
トラウマのみならず、私たちは何か調子が悪いとすぐに病院に行きます。そして15分くらいの診療を受けた後、薬を処方されます。これが医療のスタイルとして定着してしまいました。薬には収益力があるため、薬を使わない治療法には資金が集まらなくなりました。

ヨガやマインドフルネスや運動、呼吸を意識すること、リラックスすること、これらを組み合わせることが必要ですが、このような非薬物療法や心理療法を取り入れる開業医は通常「代替治療」として疎外されてしまうのです。

※ 下のYoutubeで、ヴァン・デア・コーク自身の説明を聞くことができます。

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さいごに

トラウマは脳疾患ではなく、社会問題です。
ヴァン・デア・コークは、脳疾患モデルは、次の４つの基本的な事実を見落としていると言います。

1. お互いを破壊しあう私たちの能力は、お互いを治癒する能力と同じであり、人間関係とコミュニティを回復することが重要。私たち人間は相互依存の深い動物であり、人間関係が健全である限り、概してトラウマには強い
2. 言語は、自分が知っていることを定義し、自分の経験を伝え、共通の意味を見つけることによって、自分自身や他人を変える力を与えてくれる
3. 私たちは、呼吸、運動、五感などの基本的な活動を通じて、体や脳のいわゆる不随意機能の一部を含め、自分自身の生理機能を調節する能力を持っている
4. 私たちは、子どもも大人も安心して成長できる環境を作り出すために、社会を変えることができる

これらの人間の本質的な側面を無視すると、私たちはトラウマを癒し、自律性を回復する方法を失うことになります。

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今回の短い紹介だけでお気づきになったかどうか分かりませんが、ヴァン・デア・コークは、精神科医であり脳科学者であるだけでなく、患者にとって何が最も有益かを学び続けるセラピストであり、社会論者でもあるでしょう。

繰り返しますが、内容がとても深く濃く、専門用語も多用されますが、ご興味がありましたら、ぜひ手に取って読んで頂きたいと思います。先ほど紹介したYoutubeを先に見て頂くのもよいでしょう。

The Body Keeps the Score Brain, Mind, and Body in the Healing of Trauma [ Bessel van der Kolk M.D. ]

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身体はトラウマを記録するー脳・心・体のつながりと回復のための手法 [ ベッセル・ヴァン・デア・コーク ]

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以前、スタンフォード大学の生物学・神経学・脳神経科学の教授ロバート・サポルスキー（Robert Sapolsky）が書いた2017年発刊の書籍『Behave：The Biology of Humans at Our Best and Worst（邦訳）行動：人間の最高と最低の生物学』を紹介しました。すこし難しい本ですが、いかにして私たちの行動が起きるかを詳細かつ様々な視点や時間軸から説明しているこの本を私はとても気に入っていて、今でも時々読み返しています。

Behave : The Biology of Humans at Our Best and Worst [Robert M. Sapolsky]

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今回紹介するのは、そのロバート・サポルスキーが書き、2023年10月に発刊された『Determined: Life Without Free Will（邦訳）決定：自由意志のない人生』です。こちらもすこし難しい本で、数か月かかりましたが、ようやく読み終えることができました（笑）。
なお、現時点（2024年2月）で、どちらの書籍も邦訳版は発刊されていません。

実は、今回紹介する最新作『Determined』の特に前半部分は、前作『Behave』とよく似た構成で進んでいきます。

サポルスキーは、前作で、私たちの行動には、神経伝達物質、ホルモン、遺伝子、環境、文化など様々な要素が複雑に影響していることを説明しました。今作では「人間には自由意志がない」という主張が一貫したメインテーマとなっていて、それを裏付ける説明をこれらの様々な要素に織り交ぜながら話を進めていくのが前作と違うところです。

サポルスキーは、私たちが取ろうとする行動は、すでに過去に起きたことに決定づけられていると主張します。
これは、決定論（determinism）と呼ばれますが、彼はいわゆるハード決定論者（hard determinism）で、人間には自由意志が存在せず、決定論と自由意志は両立しないと主張するハード非両立主義者（hard incompatibilism）です。

Determined : A Science of Life without Free Will [ Robert M. Sapolsky ]

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0.3秒前

私たちの行動は、コンマ数秒前に起きたことによって決定づけられます。

1980年代初め、神経学者ベンジャミン・リベット（Benjamin Libet, 1916 – 2007）が、脳波計（EEG）を使って脳活動をモニターした画期的な実験があります。

私たちが意識して意思決定できるのは運動を開始する約0.2秒前です。しかし、リベットらは、運動を開始する約0.55秒前から頭皮に準備電位（readiness potential）と呼ばれる電位が発生することを発見しました。

つまり、この実験結果によると、私たちが「何かを決断した」と意識する約0.35秒前に、脳がその動作をすでに決定していたことになります。これにより、リベットらは、人間には自由意志がなく、私たちがせいぜいできるのは、脳が命令した行動を0.2秒前に拒否するかどうかを決めることだけだと主張しました。⁽¹⁾

この発見は、研究者たちに大きな衝撃と影響を与え、以降、人間の自由意志に関する数多くの実験が行われてきました。この論文は今でも多くの書籍や論文で引用されています。

その後、画期的なfMRI（磁気共鳴機能画像法）の技術が更なる研究の深化を可能にしました。リベットの発見から25年後、神経科学者のジョン・ディラン・ヘインズ（John-Dylan Haynes, 1971 -）たちは、なんと、私たちの行動は、意識領域に入る10秒前までに、前頭前皮質（prefrontal cortex）と頭頂皮質（parietal cortex）の脳活動で命令化されることを発見しました。

つまり、私たちの意識に入るずっと前から、行動の準備をする高レベルのネットワークが脳内で働き始めるのです。
私たちは、自分で何かを決めた気になっているかもしれませんが、脳が命令した行動に気付いただけなのです。

ヘインズ自身もこんなに早く脳が準備を始めることは事前には予測してはいませんでした。彼は、人が意思決定をしていると感じる時点よりもずっと前の脳の活動によって意思決定がなされ、そこには自由意志が働く余地はほとんどないと述べています。⁽²⁾

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数秒前から数分前

私たちの行動は、数秒前から数分前に起きたことによっても決定づけられます。

よく引用される研究に、被験者に様々な社会政治的トピックについて質問し、「1から10のスケールで、この声明にどの程度賛成ですか？」と、自分の意見を述べてもらう実験があります。

被験者を嫌な臭いのする部屋と臭いのしない部屋に分けて、この実験を行った研究があります。
嫌な臭いのする部屋に座っていた被験者は、臭いのない部屋にいた被験者に比べて、ゲイ男性に対する許容度が低下しました。不快な臭いが道徳的判断に影響を及ぼしたためです。同様の研究結果は数多くあります。

これには、島皮質（insular cortex）と呼ばれる脳領域が関与しています。

島皮質は、腐った食べ物の匂いや不快な味によって活性化され、食べ物をすぐに吐き出させたりすることで、食中毒などから私たちの身を守っています。

しかし、島皮質は、匂いや味だけの嫌悪感でなく、私たちが道徳的に抱く嫌悪感にも反応します。つまり、島皮質は、これらを混同してしまうのです。そして、いったん活性化されると、島皮質が恐怖と攻撃性の中枢である扁桃体（amygdala）も活性化してしまうのです。

臭いや味は一例にすぎません。例えば、私たちは、見た目が良い人や魅力的な人は、中身も良い人だという思い込みを無意識にしてしまいます。私たちの脳は、これらの外的環境や外部情報の影響を受けて無意識に偏った判断をしてしまうのです。そしてその偏った判断に基づいた行動を取ってしまうのです。

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数分前から数日前

私たちの行動は、数分前から数日前に起きたことによっても決定づけられます。

それはホルモンの働きによります。
その代表格は男性ホルモンのテストステロン（Testosterone）です。

高レベルのテストステロンは、扁桃体をより敏感にし、攻撃的な判断をより攻撃的にします。脳のある部分におけるテストステロンの量には10倍くらいの個人差がありますが、これは自分ではコントロールできません。
なお、子供ができて父親になると、概してテストステロンのレベルは下がります。

逆に愛情ホルモンや信頼ホルモンとも呼ばれるオキシトシン（Oxytocin）やバソプレシン（vasopressin）といったホルモンは扁桃体を抑える働きをし、寛容さ、共感性、正直さを高めます。

グルココルチコイド （glucocorticoid）は、ストレス下での行動に影響を与え、より衝動的、より自己中心的な判断を引き起こします。

もし昨日職場で上司にあの嫌味を言われていなければ、グルココルチコイドが上昇することもなく、今日に引きずるほどのストレスを感じるようなこともなく、結果としてあなたが部下に下した判断や指示も、もしかしたら全く違うものになっていたかもしれないのです。

ここに紹介したホルモンはごく一例に過ぎません。
合計75種類以上あるホルモンが私たちの行動に様々な影響を及ぼします。

ホルモンの分泌量やその受容性は、お母さんのおなかの中にいるときから、また、生まれてきた両親の社会的な立場やしつけの仕方、大きく成長するまでの生活環境によって大きく影響されます。

そして、私たちは、これらのホルモンの分泌を自分ではコントロールできないのです。

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数週間前から数年前

私たちの行動は、数週間前から数年前に起きたことによっても決定づけられます。

PTSD（Post Traumatic Stress Disorder：心的外傷後ストレス障害）は扁桃体を大きくし、恐れや心配に対する反応を敏感にします。慢性的なストレスは、副腎（Adrenal gland）を拡大させ、より多くのグルココルチコイドを排出します。
長期間におけるうつ状態は、学びと記憶を司る海馬（hippocampus）を小さくしていきます。逆にエストロゲン（Estrogen）の増加や、定期的な運動は、海馬を増強します。

私たちの行動は、数週間前から数年前に、どのような生活を送っていたか、食べることさえやっとの生活を送っていたのか、愛情にあふれた裕福な家庭で恵まれていたのか、ブラック企業で心身をすり減らして働いてきたのかなど、様々な生い立ちや成り立ちによって大きく影響されるのであり、これらは自分ではコントロールできないのです。

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青年期と幼少期

私たちの行動は、青年期と幼少期に起きたことによっても決定づけられます。

計画立案、意思決定、感情の制御などの実行機能に関与する前頭葉（frontal cortex）は、人が25才位になるまで完全には成熟せず、生まれてから変化し続けます。

若者たちが時に向こう見ずで衝動的な行動を取るのは、この前頭葉が成熟しきっていないからです。前頭葉は、人間が最後に発達を終える脳領域で、遺伝子に最も依存せず、25年間をどのような環境で育ち、どのようなしつけや教育を受け、どのような仲間とどのような経験をしてきたかに大きく依存します。

さらに幼少期までさかのぼると、前頭葉だけでなく、ほとんど全ての脳領域が発達しきっていません。共感する能力や、自分を抑制する能力も、この時期の育ち方が影響するのです。

そして私たちは、自分の幼少期の成長の仕方を自分ではほとんどコントロールできないのです。

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母親の胎内

私たちの行動は、母親の胎内にいるときに起きたことによっても決定づけられます。

私たちはどの家庭に生まれるかもコントロールできず、生まれるまでの９カ月間、誰の子宮で過ごすかもコントロールできません。
環境が私たちに与える影響は私たちがこの世に生まれる前からすでに始まっているのです。私たちが子宮にいる間に母親が受けるストレスや、栄養素、環境要素は、私たちが成人になってからの脳機能に影響を及ぼすのです。

そして、母親もその母親の影響から逃れることはできず、その影響を子に残すのです。
私たちは、自分が生まれる前に母親が何を食べ、何を飲むか、どのような生活を送るかをコントロールできません。

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遺伝子

私たちが生を受ける子宮を選ぶことができないのと同じように、親から受け継ぐ遺伝子も選ぶことはできません。

今まで述べたように、神経伝達物質やホルモンは、私たちの行動に大きな影響を及ぼしますが、これらのメッセンジャーのほとんどはタンパク質です。これらを生成したり分解する酵素もタンパク質で、受容体もタンパク質です。

遺伝子はタンパク質の設計図になります。しかし、レシピが料理をするわけではないように、遺伝子自体が何かをするわけではありません。環境が遺伝子のスイッチをオンにしたり、オフにしたりするのです。

例えば、ストレスの多い危険な都市に住んでいると、副腎から分泌されるグルココルチコイドのレベルが慢性的に上昇し、扁桃体のニューロン内の特定の遺伝子が活性化され、それらの細胞がより興奮しやすくなります。

DNAのうち、遺伝子を構成しているのは約５パーセントにすぎず、残りの95パーセントは、さまざまな環境によって調整されるオンとオフのスイッチです。つまり、DNAの大部分は遺伝子そのものというよりも、むしろ遺伝子を制御するシステムで成り立っているのです。

同じタンパク質でも、環境が異なれば、その働きは違ってきます。環境に影響されるのです。
DNAの進化も、遺伝子の進化というよりもむしろ、環境に対する遺伝子の制御システムの進化なのです。

遺伝子が行動に及ぼす影響は比較的軽微ですが、とはいえ、これらの行動への影響はすべて、自分で選んだわけでもない遺伝子が、自分で選んだわけでもない幼少期との相互作用することによって生じているのです。

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何世紀も前から何百万年も前

私たちの行動は、何世紀も前、さらには何百万年も前に起きたことによっても決定づけられます。

私たちは、先祖が通ってきた同じ道を通るのです。私たちが生を受けた場所や文化の違いによって、私たちが大人になってからとる行動は劇的に異なります。個人主義の国と集団主義の国に生まれた人たち、農耕民族、狩猟民族、遊牧民族では、考え方や行動のパターンが異なります。

熱帯雨林に住む人たちと砂漠に住む人たちの文化も異なります。

熱帯雨林に住む人たちは、多神教的な宗教を生み出す傾向があり、砂漠に住む人たちは一神教的な宗教を生み出す傾向があります。そして砂漠に住む人たちの方がより攻撃的です。
これはおそらく、砂漠での生活では、灼熱で極度に乾燥した厳しい環境のなか生き延びることが求められる一方で、熱帯雨林には豊かな自然があり、多種多様の生物が共存して生息しているという生態学的な影響を反映しています。

私たちが生まれてきた場所や文化は、私たちの価値観や思想や行動に大きな影響を及ぼします。

しかし、私たちはそれらをコントロールできないのです。

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シームレス

つまり私たちの行動は、コンマ数秒前の出来事に決定され、それは数秒前の出来事によって決定され、さらに、数分前、数時間前、数日、数週間、数年、数世紀、さらには人間の進化の歴史をさかのぼり、とぎれのないシームレスな過去によって支配されていて、そして、私たちはこれらの一切をコントロールできません。

このとぎれのない時間の流れがもたらす影響は、不運な遺伝子変異を持つと、不運にも幼少期に逆境の影響を受けやすくなり、さらに不運なことに、残りの人生も、他の恵まれた人たちよりも少ないチャンスしか与えられない環境で過ごすことになることを意味します。

稀にそのような人たちにもチャンスが訪れるかもしれません。しかし、不幸にもそのような稀なチャンスからでさえも、何かを得ることができないように育ってしまうのです。

幼少期に受けた影響を１つの軸に圧縮し数値化したものとして、ACE（Adverse Childhood Experience：逆境的小児期体験）があります。ACEスコアは、虐待、両親の離婚、育児放棄、中毒などの逆境的経験項目の１つ１つに対して１点が与えられ、最も不運な子のスコアは10点に近づき、最も幸運な人生を送る子は０点となります。

ACEスコアに関して、がく然とするような発見があります。

ACEスコアが１点高くなるごとに、暴力、認知力の低下、衝動制御の問題、薬物乱用、早期妊娠、危険なセックスなどの危険行動、うつ病や不安障害に対する脆弱性など、成人後の反社会的行動の可能性がおよそ35％増加するのです。健康悪化により、早死にするリスクさえ高まります。

180度ひっくり返してこれを見てみると、子どもの頃、両親から愛され、精神的に健康な家庭で育ち、ご近所さんにも恵まれ、常に安全だと感じ、理想的なロールモデルが身近に存在し、心身ともに健康に育ち、社会的、経済的に恵まれたRLCEスコア（Ridiculously Lucky Childhood Experiences：バカ幸運な小児期体験）の高い人たちは、ACEスコアが高い人たちとはまったく違う人生を歩むのです。

そして、これらのスコアを私たちは自分でコントロールできないのです。

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さいごに

サポルスキーは、自由意志を信じる人は、映画の最後の３分だけを見てすべてを理解しているつもりになっているようなものだと言います。彼は、私たちの行動は、すでに過去に起きたことに決定づけられていて、人間には自由意志は存在しないと主張します。

私はサポルスキーのファンですが、それでもなお、私自身は、人間には自由意志がある、少なくても、自分には自由意志があると信じたいです。サポルスキー自身も、私たちには自由意志はないが、たとえそれが幻想であっても、自由意志はあると信じる方がうまくいくかもしれないと述べています。

一方で、日本で、そして世界中で、不遇な人生を送るほとんどの人たちは、その人のコントロールを超えたところで、そのような不幸な結果にたどり着いてしまっています。

その結果をすべてその人のせいにして責任を押し付けてしまうのはあまりに酷かもしれません。そのような人たちを憎んだり、バカにしたり、冷遇するのも酷かもしれません。本人の意思でそのような人間になったわけではなく、むしろ、自分ではコントロールできない要因によって、そのような人間になるように決定づけられてしまったからです。

この本を読むことで、私たちの行動のほとんどが自分のコントロールを超えたところで決定されると理解できれば、少なくても、より大きな思いやりや深い優しさをもって、他の人たちと接することができるようになるかもしれません。

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参考文献
(1) Benjamin Libet, Curtis A. Gleason, Elwood W. Wright & Dennis K. Pearl,“Time of conscious intention to act in relation to onset of cerebral activity (readiness-potential). The unconscious initiation of a freely voluntary act”, Brain, Volume 106, Issue 3, Pages 623–642, 1983/9.
(2) Chun Siong Soon, Marcel Brass, Hans-Jochen Heinze, John-Dylan Haynes, “Unconscious determinants of free decisions in the human brain”, Nature Neuroscience, 11, 543–545, 2008.

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はじめに

今回は、前回触れた著名な心理学者であるアルバート・バンデューラ（Albert Bandura, 1925 -2021）の代表的な理論である社会的認知理論（Social cognitive theory）と自己効力感（Self-efficacy）を紹介します。

紹介しますと言うのに何ですが、、、実はこの社会的認知理論（Social cognitive theory、以下「SCT」と略します）、全体像をシンプルにまとめてお伝えするのがとても難しい理論です！（汗）
アルバート・バンデューラは、SCTの前身のコンセプト（社会的学習理論：Social learning theory）から半世紀以上に渡って数多くの論文や書籍を発表していますが、コンセプト全体が広大かつ幾層にも渡っていて、含まれる個々の理論や使われる用語も多く、それが時代の移り変わりと共に修正されたり進化したり、さらにそれらの個々の理論が結びつき合っているからです。

彼の文献に幾つも目を通しましたが、正直読めば読むほど新しい概念や言葉が出てきて収束できないどころか拡散していってしまう。。。アルバート・バンデューラの文献はこんなにあるんです！（→文献リスト１）（文献リスト２）
海外でもSCTに関する多様な要約が存在するのもそのためではないかと思いますし、その多くはSCTの全容ではなく、ある部分を切り出したものと考えるのがよいかと思います。

そんなわけで、とても私のブログごときで網羅できるような理論ではないと言い訳しつつ、細部に深入りせず、できるだけ専門用語も避けて、分かりやすく簡単に紹介したいと思います。また、SCTは多方面で取り入られている理論ですが、特に今回は組織への適用を踏まえた実務者の視点から紹介します。
ここで扱わないSCTに含まれる他の概念（例えば、道徳からの逸脱：Moral disengagementなど）はまた別途紹介できればと思います（→ 後日追記：こちらで紹介しています「Moral Disengagement：私たちが平然と道徳から逸脱できる仕組み」）。

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社会的認知理論（Social Cognitive Theory）

相互決定論（Reciprocal Determinism）

相互決定論（Reciprocal Determinism）は、SCTの核となるコンセプトで、「人（認知、感情、生物学的要素）、環境（社会的環境）、行動は、それぞれ相互に影響を及ぼし合う」というものです。
従前のモデルの多くが、人と環境が行動に影響するという一方向の関係だったのに対して、SCTでは、これら３つの要素が双方向に影響し合うのが新しい点でした。
例えば、あなたが攻撃的な行動を取れば、周囲から冷たい態度で応対され、それがあなたの周囲への考え方も変えます。逆にあなたの行動次第で、周囲の環境を良い方向に変える主体（Personal agency）にもなれます。私たちが生まれつき持って生まれたものでさえも行動で変えられるのです。

図：相互決定論（Reciprocal Determinism）

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SCTのキーコンセプト

下記は、SCTのその他の主要なコンセプトです。この３つの主要なコンセプトは、SCTのコンセプトの中で、組織の機能改善のために特に重要な３つの側面でもあります。

１．観察による学び（Observational learning）

ほとんどの場合、私たちは自分の経験で知識や能力を築き上げるのではなく、他人の行動を観察して（メディア映像も含む）、それを覚えて取り込み再現します（モデリングと言います）。人類が発展してきたのはこの人間の観察による学びからです。
しかし、見て学ぶだけでは行動に移すには不十分です。行動に移る学びと、移らない学びがあります。観察による学びが行動に結びつくには、簡単に言うと、(1)注意・関心を持ってモデルを観察し、(2)その記憶を取り込んで維持し、(3)自分でもできるように実際にやったり訓練して能力を身に付け、(4)実際に行動に移す動機付けが必要になります。

動機付けについて言えば、特に自分が置かれている環境により近い人の成功事例に動機づけられる一方で、そのような人の失敗事例は大きな抑止効果となります。また他人の行動が周囲から評価されるのを見ることは動機付けになる一方で、他人が周囲から批判的なフィードバックを受けるのを見ることは抑止効果になります（代理強化：Vicarious reinforcement）。

行動は、上記の学習履歴、知的・身体的能力、環境に対する認識から生み出されるので、逆に言うと、行動を変えるためには、新たな学習経験と能力取得支援、認識の変化を生む動機付けやその力を与えることが必要になります。

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２．結果への期待（Outcome Expectations）

私たちは、行動を起こす前にその行動がもたらす結果を予測し、その結果得られる可能性と利益・不利益を判断します。行動によって予想される結果への期待は、主にこれまでの経験から導かれる個人の主観です。
私たちは基本的に、利益を最大に、不利益を最小にするように行動しますが、SCTは、行動の短期的な不利益や、代替行動の短期的な利益を割り引いて、遠い目標を可視化し、それに向かって努力することを可能にする能力を重要視しています。この能力をセルフレギュレーション（Self-regulation）と言いますが、自らの動機、思考、感情、行動パターンをコントロールする能力です。

組織など集団の場合の期待は、結果を集団としてどう予想するかになりますが、集団がまとまってひとつの予想をするのではなく、集団の中の異なる人たちが個々にそれを判断します。そのため組織の場合は、その個々の判断をできるだけ同じものにするため、ゴールやビジョンを明確にして共有し、さらに、ひとりひとりが自分事として捉えるのを助け、結果への期待を高める取り組みを行うのが重要になります。

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３．自己効力感（Self-efficacy）

自己効力感（Self-efficacy）は、ある行動を成功させるために必要となる自分の能力をどの位信じているかを示すものです。成功のためには、行動を成功させるスキルを持っているだけでは不十分で、スキルと自己効力感の両方が必要です。

自己効力感はSCTの主要素で、これだけでも膨大な資料が存在します（→文献リスト）。

自己効力感と同様の言葉に自尊心（Self-esteem）がありますが、自尊心（Self-esteem）が自分の価値（Self-worth）に対する自己判断の一方、自己効力感は自分の実行能力（Capacity）の自己評価です。自尊心はあっても自己効力感がない人もいますし、ものすごい能力があって自己効力感も高いのに自尊心が低い人もいます。
自己効力感（Self-efficacy）は自信（Confidence）とも異なります。自信はとても一般的な言葉で、何に対する自信かそれだけでは不明確です。「この仕事は絶対に失敗する自信がある！」も自信ですから。

自己効力感は、何を感じ、考え、どう自分を動機づけて行動するかを決定し、チャレンジに立ち向かう力と、数ある行動の選択肢の中から何を選択し実行するかの両方に強く影響します。自己効力感が低い人は、自分が既に持っている能力よりも、不足する能力に固執してしまい、チャレンジを恐れて避け、失敗を外的要因のせいにする一方で、自己効力感が高い人は、難しい課題を習得すべき機会と捉え、失敗は自分の努力不足と認め努力し、最終的に高い達成感や幸福感をもたらします。

自己効力感は、その人の能力などの個人的要因と、環境要因（障壁要因と促進要因）の影響を受けます。
バンデューラは、自己効力感を高めるための方法を４つ挙げています。

(1) 成功体験（Mastery experience）
バンデューラによれば、自己効力感を高めるために最も効果的な方法は、成功体験をすることです。その対象は、実現可能ではあるものの、難易度のハードルは上げていかなければなりません。逆境に直面しながらも困難な目標を達成することで、自信をつけ、遂行能力、忍耐力、レジリエンス（失敗からの回復力）も高めることができます。

(2) 代理経験（Social modeling / Vicarious experiences）
代理経験は、先ほど紹介した他人を観察すること（モデリング）による学びです。特に同じような境遇での他人の成功事例は強い動機と勇気を与え、自己効力感を向上させます。「あの人ができたんだから、自分もできるはずだ！」ですね。

(3) 社会的説得（Social persuasion）
社会的説得は、他人からの「自分は成功するために必要なものを持っている」という勇気づけです。そのように言葉で説得された人は、問題が起きたときに、自分の欠点にこだわるより、努力に注力して持続させる可能性が高くなります。
自己効力感の説得は、成功するために十分な努力をするよう人々を導き、スキルと効力感を促進します。ただし、現状のスキルとのギャップが大きい過剰な社会的説得は逆にやる気をくじき、能力の伴わない無根拠な自信や自尊心に繋がるおそれもあります。
自己効力感を向上させるために、最初は支援や指導が必要ですが、本人が望ましい行動への各ステップをマスターできるようになると、徐々に自分で自分を導いていけるようになります（self-direction）。

(4) 感情や身体状態の解釈の改善（Improving physical and emotional states）
感情や健康機能や運動などの身体・生理的状態・身体反応そのものではなく、それらをどう認知し、どう解釈するかを変えることです。それによって、ストレスとネガティブな感情を軽減できます。
自己効力感が高い人は自分を高めるために効果的にストレスを利用しますが、自己効力感が低い人はストレスによって自分をさらに弱めていきます。

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自己効力感（Self-efficacy）の組織への適用

自己効力感（Self-efficacy）は集団に対しても当てはまります。

私たちが求めるものの多くは、他人との協働によってのみ達成可能なので、バンデューラは自己効力感の概念を集団的効力感（Collective efficacy）に拡張し、組織における働き方や組織の政治的要因に及ぼす効果を実証しています。

集団的効力感が高ければ、組織でも、チャレンジングな目標を設定し、それに対する強いコミットメントを維持できます。失敗しても、その努力を持続します。挫折を経験しても、すぐに立ち直ることができます。失敗の原因を自分たちの努力不足、集団として習得可能な知識・技能が不足していると受け止め、外部のせいにしません。脅威となるような状況でも、私たちならコントロールできると信じて前に進んでいけます。

一方、自らの能力を疑っている効力感の低い組織は、脅威となるような困難な仕事から自らを遠ざけようとします。組織としての志も低く、自らが選択した目標に対するコミットメントも弱いです。困難な課題に直面すると、課題を克服しようとするのではなく、自らの欠点、遭遇する障害、想定される最悪の結果に意識が向いてしまい、その恐怖で足を踏み出すことができません。失敗や挫折は成長の機会ではなく欠点と見なされたり、適性不足と捉えられるため、失敗を重ねるほど、自分の能力を信じられなくなり、回復するのに時間がかかります。

そのため、自己効力感が低いと、そもそも高いゴールを設定できません。高いゴールにコミットメントできませんし、自分の能力に疑いを持った状態で取り組むことも出来ないからです。
組織の自己効力感と環境にも相互作用があり、環境をコントロールできると思えれば自己効力感も上がっていきますが、コントロールできないと思えば、自己効力感も下がり、変えるのは難しくなります。

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最後に

昨今、組織には、コストをかけずにパフォーマンスを高めることがますます求められます。
その鍵の一つが進化するテクノロジーの利用ですが、多くの組織で、技術的なリソースを有効に使おうとする試みが広く見られる一方で、そもそも「人」という従来からあるリソースをより効率的に使うという取り組みはおざなりにされているという、不思議なパラドックスがあります。

AI（Artificial Intelligence：人工知能）の利用が今後重要であるならば、なぜその前に、そもそも有効に活かされていない、人がそもそも持つインテリジェンス（Human Intelligence）を利用する取り組みをしないのでしょうか？

この疑問への答えは、私たちは、人に対しては、長所や優れた点を見るよりも、短所や欠点を見る傾向が強いという点にあります。そして、その欠点を無理矢理矯正しようとしたり、非難することばかりに注力するのです。私たちは自分が望む結果を達成できると思えなければ、実行に移す動機を持たず、自分の能力を信じる力がなければ達成もできないのにです。

自己効力感は人の短所ではなく、人の長所、ポジティブな点に焦点をあてるのです。

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参考文献
(1) Albert Bandura, ”Vicarious and Self-Reinforcement Process”, The nature of reinforcement, Academic Press, Inc. 1971.
(2) Albert Bandura, “From Thought to Action: Mechanisms of Personal Agency“, New Zealand Journal of Psychology, Vol 15. No 1, 1986/6.
(3) Albert Bandura, “Organizational applications of social cognitive theory”, Australian Journal of Management, 13(2), 275-302., 1988.
(4) Robert Wood, Albert Bandura, “Social cognitive theory of organizational management”, The Academy of Management Review, 14(3), 361–384., 1989.
(5) Albert Bandura, “Social cognitive theory“, In R. Vasta (Ed.), Annals of child development. Vol.6. Six theories of child development (pp. 1-60). Greenwich, CT: JAI Press., 1989
(6) Albert Bandura, “Social cognitive theory of self-regulation“, Organizational Behavior and Human Decision Processes, 50, 248-287., 1991.
(7) Albert Bandura, “Self-Efficacy“(1994), In V. S. Ramachaudran (Ed.), Encyclopedia of human behavior (Vol. 4, pp. 71-81). New York: Academic Press. (Reprinted in H. Friedman [Ed.], Encyclopedia of mental health. San Diego: Academic Press, 1998).
(8) Albert Bandura, “Self-efficacy: The exercise of control”, New York: W. H. Freeman, 1997.
(9) Frank Pajares, “Overview of social cognitive theory and of self efficacy”, 2002, retreived 2022/2/28.
(10) Fernández-Ballesteros, R., and others. “Determinants and Structural Relation of Personal Efficacy to Collective Efficacy”, Applied Psychology: An International Review, 51, 107–125., 2002.
(11) Karen Glanz, Barbara K. Rimer, K. Viswanath, “Health behavior and health education: theory, research, and practice (4th edition)”, Jossey-Bass ISBN 978-0787996147., 2008.
(12) Wayne W. LaMorte, “The Social Cognitive Theory”, Boston University School of Public Health, Date last modified: 2019/9/9.
(13) Alex Stajkovic, Fred Luthans, Fred, “Social cognitive theory and self-efficacy: Implications for motivation theory and practice“, In R.M. Steers, L.W. Porter, & G.A., Bigley (Eds.), Motivation and Work Behavior (7th ed.). 126-140., 2002.
(14) “Social cognitive theory“, wikipedia
(15) “Self-efficacy“, wikipedia
(16) “Self-regulation theory“, wikipedia