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はじめに

多様性という言葉そのものは完全に社会に浸透しました。しかし、私たちは依然として多様性を評価するのではなく、学力というごく限られた能力を重視する社会に暮らしています。良い大学に入るにも、良い会社に就職するにも、一般にはある程度以上の学力が必要とされます。

しかし、学校の成績は優秀なのにその後の人生や仕事で苦労する人もいます。一方で、学校の成績は良くなくても、成功を遂げたり、幸せな人生を送る人たちもたくさんいます。社会を大きく変えるような人物になる人もいます。つまり、学力は必要不可欠な能力や知能ではありません。

知能は、私たち人間が持つ能力の中で最も誤解され、誤用されているものの１つです。

今回は、私たちが持つ「知能（intelligence）」について考えていきます。
具体的には、①一般に最も知られている知能指数から始めて、②多重知能理論、③三頭理論、④心の知能指数、⑤文化の知能指数に至るまで、５つの理論を紹介します。

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知能指数（IQ）

古くから、研究者によって、人間の知能を数値で計るさまざまな試みがなされてきました。その中でも特に有名なものに知能指数（IQ）があります。

IQテストは、もともとフランスの心理学者アルフレッド・ビネー（Alfred Binet, 1857 – 1911）と精神科医テオドール・シモン（Théodore Simon, 1873 – 1961）が、1905年に知的障害のある子どもをスクリーニングするために開発した検査です。

教育心理学の先駆者として知られるアメリカの心理学者ルイス・ターマン（Lewis Terman, 1877 – 1957）は、1916年にその改良版を発表します。ターマンは、知能指数は人の生まれつきの知能全般、つまり、脳の力を測るものだと強く信じていました。

彼の研究は、第一次世界大戦中、アメリカ軍の目に留まり、IQテストが175万人もの兵士を対象に初めて大規模に実施されます。高い点数を取った新兵は士官としての訓練を受けましたが、点数が低かった新兵にはその機会は与えられず、前線に送り込まれる要員となりました。この軍隊への採用が、IQテストがより広範に使えることを証明し、戦後、ターマンらは、アメリカの学校で知能テストを導入するよう強く求めました。

その後、IQテストは、人の知能、特に学業で成功する能力を測る指標として広く普及し、ピーク時にはアメリカやイギリスで生徒がIQによって選別されました。日本でも、戦後、日本版IQテストが使われるようになり「IQ」という言葉も一般的になります。

今はかつてほど一般的な指標として使われることはなくなりましたが、その影響は深く残っています。アメリカで大学入学時の判定に使われるSATはターマンの影響を直接受けています。大学院の入学選考プロセスに使われるGREや、主にアメリカで企業が採用候補者に対して行う適性検査のワンダーリックテスト（Wonderlic Cognitive Ability Test）も同様です。

学力偏重型社会の定着は、ある意味、ターマンの功罪とも言えるでしょう。日本ではさらに拍車をかけた学力偏重型の評価方式が定着しています。

ターマンが実施した研究に、IQ135以上の子どもたち1,000人以上の生涯を追った「天才の遺伝的研究（Genetic Studies of Genius）」があります。これは1921年に始まり、子どもたちが亡くなるまで追跡調査する、心理学において最も長く今なお続いている研究です。

しかし、この研究によって、IQがものすごく高い子供たちが大人になって必ずしも大成功を収めたり、大きな変革を成し遂げるわけではないことが分かりました。ターマンの天才児たちは教育や職業の上で平均以上の成功を収めましたが、世界を変えるような人物になったものはいませんでした。中にはキャリアや人生で失敗したものもいました。

IQとは、問題を理解して解決する力、論理的に考えて物事を判断する力、いわば、考える力の土台のようなものです。IQで測ることができる能力には、記憶力、理解力、学習能力、推論、計画力などがありますが、今日では、多くの心理学者が、知能全体の尺度としてのIQテストの妥当性に疑問を投げかけています。
成功には、IQだけでなく、モチベーション、粘り強さ、社会性、情緒的安定性、機会とタイミングなどさまざまな要因が影響するからです。IQ（知能指数）だけですべてを表すことはできません。

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多重知能（multiple intelligences）

ハーバード大学の発達心理学者のハワード・ガードナー（Howard Gardner, 1943 -）は、IQテストで測定される能力のみに焦点を当てることに異議を唱え、1983年の著書『Frames of Mind: The Theory of Multiple Intelligences』で、多重知能理論（Theory of multiple intelligences）を提唱しました。

ガードナーは、人はさまざまなタイプの知能を持つとし、人間の知能を大きく次の８つに分類しました。

(1) 言語的知能（Linguistic Intelligence）

話す、書く、読む、聞くなど、言葉を効果的に使う能力で、語彙力があり、物語作りなどが得意

(2) 論理・数学的知能（Logical–Mathematical Intelligence）

論理的に考え、数や因果関係を扱う能力で、計算、問題解決、分析、複雑な概念の理解などが得意

(3) 空間的知能（Spatial Intelligence）

形や空間、イメージを把握する能力で、立体的に考えたり、視覚情報を正確に理解できる

(4) 音楽的知能（Musical Intelligence）

音、リズム、メロディを理解し表現する能力で、音の違いに敏感で、リズム感があり、歌や楽器が得意

(5) 身体・運動的知能（Bodily–Kinesthetic Intelligence）

体を使って表現したり、動きを通して学ぶの能力で、運動や手作業、ものづくりが得意

(6) 対人的知能（Interpersonal Intelligence）

他人の気持ちや意図を理解する能力で、他人と協力したり、人間関係づくりが得意

(7) 内省的知能（Intrapersonal Intelligence）

自己を理解する能力で、自己分析、目標設定、内省が得意

(8) 博物的知能（Naturalistic Intelligence）* 1999年に追加

植物や動物を見分けたり、自然界の様々な側面を認識し分類する能力で、自然との関わりが得意

多重知能理論の重要な点は「人はそれぞれ違う形で優れている」という考え方にあります。また、ガードナーはこのように知能を細分化しましたが、人は１つの知能だけを持つのではなく、どの人も複数の知能を組み合わせて持つことが可能です。

ガードナーは、「知能 = IQ / 学力」という狭い見方に異議を唱え、子どもたちの多様な知能に応じた指導法を講じるべきだと示唆しています。ガードナーの理論は、特に教育者の間で強い支持を得ました。

一方で、批判もあります。まず、これらの８つの知能が独立して存在することを裏付ける実証的証拠がほとんどありません。これらを計測したり、成果を予測することもできません。

一部の心理学者は、知能を広く定義しすぎだとか、単純に分類しすぎだと主張し、あるいは、知能とスキル、才能、特性、個人の単なる関心や興味を混同していると批判しました。

こうした批判にもかかわらず、この理論は教育の実践に影響を与え続けています。試験では良い成績を収められない生徒にも、自分には価値があると自信を持たせることができ、学力だけでは見落とされがちな実践的、社会的能力を評価し、人の多様性を認め、指導方法に幅を持たせることができるからです。また、能力は固定されたものではなく、伸ばすことができることを示唆しているからです。

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知能の三位一体理論（Triarchic theory of intelligence）

知能の三位一体理論（三頭理論とも呼ばれます）は、アメリカの心理学者ロバート・スターンバーグ（Robert Sternberg, 1949 -）によって1988年に提唱されました。スターンバーグは、記憶力や学力だけでなく、人が環境にどれだけうまく適応して行動できるかという実社会で役立つ３つの能力として、分析的知能、創造的知能、実践的知能を挙げています。

(1) 分析的知能（analytical intelligence）

従来のIQテストで計測されるような、問題を分析、評価、比較、解決する能力

(2) 創造的知能（creative intelligence）

既存の知識とスキルを応用したり、新しい方法で考え、通常とは違う状況や初めての取り組みにうまく対処する能力。創造的知能の高い人は、想像力、革新性、洞察力があり、物事を人とは異なる視点から見ることができ、新しいアイデアや解決策を生み出すことができます。

(3) 実践的知能（practical intelligence）

既存の知識やスキルを、現実の仕事や日常生活に落とし込む能力。実践的知能は、環境に適応し、特定の状況下で何をすべきかを理解し、それを実行することができます。ガードナーが提唱した８つの知能のうち、対人的知能や内省的知能がこれに含まれます。

スターンバーグは、人はこれらの３つの知能のうちどれか１つだけに優れているとは限らず、３つすべての知能を高いレベルで持っている人もいると説明します。

ガードナーとスターンバーグは、どちらもIQ一辺倒の評価を否定し、実社会で役立つ能力やより幅広い教育アプローチを重視しています。ガードナーが知能を複数の独立した能力として説明したのに対して、スターンバーグは、実社会の問題解決や環境の変化に適応するために連携して機能する３つの能力として説明しています。

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心の知能指数（emotional intelligence, EI, EQ）

エモーショナル・インテリジェンス（emotional intelligence）という言葉は、アメリカの心理学者ダニエル・ゴールマン（Daniel Goleman, 1946 – ）の1995年の同タイトルのベストセラーによって一気に広まりましたが、その前から何人かの研究者によって提唱されていました。自分自身や他人の感情を理解し、コントロールし、効果的に活用する能力を指します。

なお、今は「EQ（Emotional Intelligence Quotient）」と略されることが多い心の知能指数ですが、ゴールマンは「EI（emotional intelligences）」という呼び名の方を好んでいます。

ダニエル・ゴールマンによれば、私たちの成功の約80%は心の知能指数によるもので、知能指数（IQ）は残りの20%を占めるに過ぎません。

感情と社会的スキルの方が人生において重要なのです。キャリアにおいても、優れたリーダーシップを発揮したり、高いコミュニケーション能力でチームをまとめて成果を出すことは、高いIQを持つだけでは決して達成できません。

ダニエル・ゴールマンよりも先にエモーショナル・インテリジェンスを提唱したピーター・サロヴィー（Peter Salovey, 1958 -）とジョン・メイヤー（John Mayer）は、次のようにEQの５つの領域を定義しました。

(1) 自分の感情を知ること（self-awareness）

自己認識、つまり自分の中で感情が起こった時にそれを認識する能力は、EQの要です。自分の本当の感情に気づかなければ、感情に翻弄されてしまいます。自分の感情を客観的に認識する人は、人生をより良く舵取りすることができます。

(2) 感情を管理すること（self-management）

自分の感情に適切に対応することができる能力です。不安、憂鬱、イライラに対応する能力が乏しい人は常に苦悩と闘わなければなりませんが、この能力に優れた人は、人生の挫折や難局から早く立ち直ることができます。

(3) 自己を動機づけること（self-motivation）

感情をコントロールすることは、動機づけ、自己統制、そして自分の目標達成のために不可欠です。自制心を持ち、衝動や短期的な欲望を抑制することは、あらゆる目標達成の根底をなします。

(4) 他人の感情を認識する（social awareness）

共感は、感情的な自己認識を基盤とするもう１つの能力であり、基本的な対人スキルです。共感力の高い人は、他者のニーズや欲求を示す微妙なシグナルに敏感です。

(5) 人間関係の築き方（relationship management）

人間関係を築く術は、主に他人の感情を理解するスキルにあります。このスキルに優れた人は、他人との円滑な交流や協力が求められる場面で成功することができます。

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文化の知能指数（cultural intelligences, CQ）

ロバート・スターンバーグの研究に一部影響を受けて、シンガポールの南洋理工大学の経営学教授を務めるスーン・アン（Soon Ang）が2003年に提唱したのが、文化の知能指数（カルチャー・インテリジェンス、cultural intelligences、CQ）です。

文化的に多様な環境で、その違いを感受し、効果的に対応する能力を指します。一言で言えば、異文化コミュニケーション力であり、異文化適応力です。

発端は、1990年代後半、彼女が、複数の多国籍企業のコンサルタントとして、Y2K問題への対応を支援するため、様々な国出身のプログラマーからなるチームを編成する仕事をしていた時です。

プログラマーたちは紛れもなく優秀で経験豊富でしたが、彼女は彼らが共同作業において驚くほど非効率であることに気づきました。例えば、インド人とフィリピン人のプログラマーは、ある問題の解決策について一見合意しているように見えても、実際にはそれぞれバラバラな方法で対応してしまうことがありました。チームメンバーは皆英語で話していましたが、それぞれの働き方や考え方の違いを理解せず、文化的な違いを乗り越えられないことに気づきました。

これは日本人でも同様ですね。例え学力が高くても、国内の事業をどんなにうまく進められても、文化の知能指数が極めて低く、国内外の違いを理解できないため、海外に出るとまったく歯が立たない人や企業はいまだに五万と存在します。

文化の知能指数の高い人は、特定の文化に関する知識だけでなく、馴染みのない国で誤解が生じやすい領域に対する感受性や、それらにうまく適応することに長けています。

しかし、先ほどのプログラマーや典型的な日本人が示すように、一般的な知能は高いのに、文化の知能指数は低いということは多々あります。IQは高いのにEQが低い人が多々いるのと同様です。「CQ」は国際的なビジネスに必要な能力ですが、多くの企業は、駐在員候補を、自国での実績のみならず、同調性などむしろ反対の指標で判断していて、CQを軽視し続けています。

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さいごに

以上、今回は、私たちが持つ「知能（intelligence）」について、①知能指数（IQ）、②多重知能理論、③三頭理論、④心の知能指数、⑤文化の知能指数の５つの理論を紹介しました。このように、知能にはそれぞれに異なるさまざまな側面があります。

近年、ガードナーやスターンバーグの理論を超えた、より多様で拡張された知能が論じられています。

例えば、道徳的知能（moral intelligence）は、善悪を理解し、正しいと信じられている価値観に基づいて倫理的に行動する能力です。道徳的知能は、感情的知能や認知的知能とは独立した、異なる形態の知能であると考えられています。

精神的知能（spiritual intelligence）は、人生の意味、価値観、目的について深く考える能力で、自己認識、心の平安、価値観に基づく意思決定を高めるものです。

知能は、多くの分野で長年研究されてきました。ヒト以外の動物においても同様です。
以前書いた記事『知性の未来：脳はいかに進化しAIは何を変えるのか A Brief History of Intelligence』でも、何億年も前の人類の先祖であるより原始的な生き物にもそれぞれに適した知能があると紹介しました。

またその記事の中で、今後私たちはAIが持つ知能（人工知能）を利用する能力が重要になるとも書きました。その能力はデジタル・インテリジェンス（digital intelligence）とも言われています。

つまり、私たちの「知能（intelligence）」は多種多様なのです。

それをとても限られたカテゴリーに限定して、それがあたかも人間が持つすべての能力を代表するかのように錯覚していること、それをベースに人間の優劣さえ決定することを、多くの人が当たり前のように受け入れています。しかし、そのためにいつまでたっても成果を上げることができなかったり、人の潜在能力を抑制したり、大きな問題を引きずって解決できずにいることに気が付いていません。

次回の記事でも引き続き知能について考え、そのような「知能の罠」を紹介していきます。

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はじめに：日常の中にあるメタ認知

怒りに任せてメッセージを送りかけて、「待てよ、少し冷静になろう」と手を止めたことはありませんか？
会議中に「自分はなぜこの意見に反対しているのだろう」と気づいたことはないですか？
作業に行き詰まって「そもそもこれは、何のためのものだっけ」と立ち止まったことは？

これらはすべて、メタ認知の一場面です。

メタ認知（metacognition）とは、ごく簡単に言えば、自分の考え方を知り、意識的にそれを改善して、よりよい結果を得るための思考スキルです。自分の思考プロセスを認識し、その背後にあるパターンを理解し、コントロールすることで、より良い思考につなげることができます。

「メタ」は「超えて」とか「上の」を意味する接頭辞であり、「包括的な」とか「超越的な」という意味の形容詞です。メタ認知は「認知の上の思考」であり、よく「思考を思考すること（thinking about thinking）」とか「認知を認知すること（cognition about cognition）」とも表現されます。

1976年にアメリカの発達心理学者ジョン・H・フラベル（John H. Flavell, 1928 -）が名づけたこの概念は、もともと認知心理学の分野で研究されてきましたが、その後、教育・脳科学・人工知能の領域にも広がっています。

なにか難しそうですが、実はそれほど難しいものではありません。私たちの多くが1日に何回も行っています。一方で、それを正しく、効果的に行っているかというと、それほど容易ではありません。

情報があふれ、深く意識することなく、スマホに次から次へと流れていく情報を受動的に受け入れる人が多い世の中において、メタ認知は、その悪影響から自らを防御し、より良い考え方や人生につなげるために大切です。

しかし、メタ認知はいくつかの点で誤解されています。今回は、その誤解を解きほぐし、メタ認知の正体を明らかにします。

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メタ認知の誤解①：「メタ認知＝自己認識（俯瞰）だけ」

✖ よくある誤解

「メタ認知」という言葉を知っている人の多くが思い浮かべるのは「客観的に自分を見ること」「俯瞰すること」でしょう。日本では特に「メタ認知＝俯瞰」と同義に使われることが多く見受けられます。しかし、これは半分しか正しくありません。先ほど「思考を思考すること」「認知を認知すること」とよく表現されると書きましたが、これらの表現も実は半分しか正しくありません。

〇 本当のメタ認知：2つのプロセスがセット

メタ認知には、思考を認識し、評価し、監視し、統制することが含まれます。
そのプロセスは、大きく①自己認識と②自己統制の2つに分けられます。

① 自己認識（Metacognitive Knowledge / Awareness）

自己認識は、自分の思考・パターン・その背景（能力、経験、習慣）について知ることです。「思考を思考すること」は自己認識の一部です。具体的には次のようなことです。

• 自分が今何をしているのかを意識する
• 自分が知っていることと知らないことを区別する
• 今の方法が最適かどうか疑問を持つ
• ある事柄に対する自分の態度を知る
• 自分の考え方の癖、意思決定における自分の長所・短所を知る

② 自己統制（Metacognitive Regulation / Control）

自己統制とは、自己認識で得た情報をもとに、実際に思考や行動を変えることです。目標を設定し、計画し、実行プロセスを監視し、評価・修正することが含まれます。

• 「この方法ではうまくいかない」と気づき、別のやり方に切り替える
• 過去の選択を振り返り、次の判断に活かす
• 読むだけではいつも理解できないから、文章にまとめたり、図示して理解を深めよう
• 「集中できていない」と気づいてスマホの電源を切る

自己認識だけであれば、それは英語で「introspection（内省）」や「self-awareness（自己認識）」とも呼ばれるものです。「自分はせっかちだ」と知っているだけでは、何も変わりません。「だから、答えを急いで出そうとするのはやめよう」と行動を変えて初めて、メタ認知が完成します。

では「俯瞰」はどう位置づけられるのでしょうか？

俯瞰とは「空を飛ぶ鳥のように、より高い視点から物事を眺め、客観的・大局的に見ること」であり、自己認識を助ける有力な手段のひとつです。しかし、俯瞰しても自己統制が伴わなければ、それはメタ認知の一部にとどまります。「俯瞰」はメタ認知に含まれますが、すべてではありません。メタ認知は俯瞰よりも広い概念です。俯瞰はスタート地点であり、調整がゴールです。

自己認識と自己統制は、それぞれ「知ること」と「実施すること」です。この2つが循環するフィードバックループこそが、メタ認知の本質的な構造です。その関係を図示すると下図のようになります。

図：メタ認知のプロセス
apadted from Fig.1: Model of metacognitive processes⁽¹⁾

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メタ認知の2つのプロセス：認識と統制の身近な事例

ここでメタ認知の2つのプロセスである認識と統制の理解をより深めるため、身近で分かりやすい例をいくつか挙げましょう。

メタ認知の事例①：仕事中にイライラしたとき

状況　　：同僚の一言にカチンとくる
自己認識：「今、自分はイライラしているな。しかも少し疲れているかも」
自己統制：「このまま返すときつくなるから、少し時間を置こう」

➡ ただ俯瞰するだけでなく、「行動を変える」までがメタ認知です

メタ認知の事例②：スマホをダラダラ見てしまうとき

状況　　：気づいたら1時間経過
自己認識：「また無意識にスクロールしてる。今やるべきことから逃げてるな」
自己統制：「一旦スマホを別の部屋に置こう」

➡「気づいた」だけではなく「環境や行動を調整する」のがポイント

メタ認知の事例③：勉強や仕事で集中できないとき

状況　　：作業が進まない
自己認識：「集中できないのは、タスクが曖昧だからだな」
自己統制：「5分で終わる小さい作業に分解してから始めよう」

➡ 自分の“思考のクセ”に気づいて修正する

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誤解②：「メタ認知＝じっくり考えること（システム2）」

✖ よくある誤解

行動経済学者でありノーベル経済学賞受賞者であるダニエル・カーネマンが広めた「システム1 / システム2」の概念はよく知られています（二重過程理論：Dual process theory）。

システム1：自動的・直感的・無意識。素早く、本能や感情から生まれる
システム2：意識的・論理的・分析的。ゆっくりで、努力や集中力、エネルギーを要する

メタ認知と聞いて「意識的に深く考えること」を連想する人は、これをシステム2と同一視しているかもしれません。これらは同じことを指しているのでしょうか？

〇 本当のメタ認知：システム1も対象

確かに、メタ認知はシステム2の思考を利用します。状況を慎重に多角的に分析するとき、その分析プロセス自体はシステム2の仕事です。

しかし、メタ認知はシステム1も監視・制御の対象にします。「今、直感で判断してしまったが、それは正しいか？」「なぜ自分はこの選択肢に固執しているのか？正しい結論よりも、自分の正しさを証明したいだけなのではないか？」—— これらはシステム1の動きに気づいてそれを評価するプロセスであり、れっきとしたメタ認知です。

つまり、メタ認知はシステム1とシステム2の両方を含む、より上位の思考プロセスです。システム2はメタ認知が利用するツールのひとつですが、メタ認知そのものではありません。

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誤解③：「メタ認知＝注意を向ける力」

✖ よくある誤解

メタ認知を機能させるうえで欠かせないのが、注意を向ける能力（アテンション）です。

私たちが処理できる情報は有限です。視覚情報について言えば、目に入る情報のうち意識に上るのは1秒あたり1メガバイト程度 —— 全体の1%以下にすぎません。限られた処理能力の中で、「何に意識を向けるか」を選択する力が注意力（アテンション）です。

メタ認知は、この注意力なしには成立しません。自分の認知プロセスに意識を向けなければ、それを認識することも統制することもできないからです。逆に言えば、メタ認知スキルが高い人は、学習や問題解決において意識を適切な場所に向けることができます。

〇 本当のメタ認知：注意力とメタ認知は、互いを支え合う

注意力とメタ認知は、互いを支え合う関係にあります。ただし、「何に注意を向けるか」という選択は注意力の問題であり、「その思考を認識・統制すること」はメタ認知の問題です。前者は後者の土台となりますが、同じものではありません。注意力はメタ認知の入口であり、メタ認知は注意力をより賢く使うための仕組みでもある —— そう理解しておくと、両者の関係が見えやすくなります。

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誤解④：「メタ認知＝自分の内側だけに向かう思考」

✖ よくある誤解

メタ認知は「自分の思考についての思考」ですから、内向きな作業のように感じられるかもしれません。しかし、それが及ぶ範囲は、自己完結的ではありません。

〇 本当のメタ認知：その原理は自分にも他人にもあてはまる

「心の理論（theory of mind）」という理論があります。心の理論とは、他人が自分とは異なる考え、信念、欲求、意図を持っていることを理解する認知能力です。相手の立場に立って考え、他者の意図を読む力 —— これは社会的な関係構築に欠かせないスキルです。

メタ認知と心の理論はどちらも、信念や思考を認識することに関わっており、学習・意思決定・対人関係において重要です。しかし、決定的に違うのは向いている方向です。メタ認知が基本的に自分の考え方の理解であるのに対して、心の理論は他人の考えの理解であることです。

メタ認知：自分の考えを認知する
心の理論：他人の考えを認知する

一見すると別々の能力ですが、実はつながっています。自分の思考パターンや認知バイアスをよく理解している人は、他者の行動や判断をより正確に解釈できる傾向があります。自分をより深く知る人は、他者もより深く知ることができるのです。メタ認知は心の理論を強化するのです。

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ダブルループ・ラーニング（double-loop learning）との関係

組織開発、学習する組織等の研究の草分け的存在であるクリス・アージリス（Chris Argyris, 1923 – 2013）が提唱したダブルループ・ラーニング、ダブルループ学習（double-loop learning）も、メタ認知と似た側面を持っています。

多くの場合、私たちは問題が起きると、段取りが悪かったとか、問題にうまく対処しなかったなど、「同じ方法の中で、どううまくやれるか」を考えます（シングルループ学習）。しかしダブルループ学習では、その方法を支える前提や仮定そのものを問い直し、必要であれば根底からやり方や考え方を変えます。

メタ認知は、このダブルループ学習を可能にする思考プロセスです。「自分が今やっていることの前提は何か」「その前提は本当に正しいか」と問う能力 —— それはまさに、メタ認知における自己認識と自己統制の働きです。

ただし、ダブルループ学習はプロセスや組織のシステム改善に焦点を当てた特定の手法である一方、メタ認知はあらゆる認知に適用できる、より広い概念です。

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さいごに

以上、メタ認知に関わる誤解を整理し、他の理論と照らし合わせることで、その理解を深めました。改めてメタ認知を定義するなら、こうなります。

メタ認知とは、自分の思考プロセスを認識し（自己認識）、それをコントロールすることで（自己統制）、より良い思考と行動につなげる、繰り返しのフィードバックループである。

メタ認知は、自分を知り、自分をコントロールし、より良い人生につなげるために重要なものです。情報があふれ、様々なツールやアプリが私たちの注意や脳機能を奪おうとする現代において、自分自身をそうした影響から守り、より良い思考と人生へとつなぐための力になります。

では私たちはどうすれば、メタ認知力を向上させることができるのでしょうか？

そのヒントは、この記事の中にすでに散りばめられています。大切なのは、答えを人から教えてもらうのを待つのではなく、自分で考えてみることです —— その行為自体が、すでにメタ認知の実践なのですから。

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参考文献
(1) Fleur, D.S., Bredeweg, B. & van den Bos, W., “Metacognition: ideas and insights from neuro- and educational sciences“. npj Sci. Learn. 6, 13, 2021. 
(2) Flavell, J. H., “Metacognitive aspects of problem solving”, In L. B. Resnick (Ed.), The Nature of Intelligence, Erlbaum, 1976.

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はじめに

みなさんの周りには次のような人たちがいませんか？

その人たちは常に携帯電話を見ていて、Facebook、YouTube、Instagramなどのプラットフォームを行き来しています。常に画面を見ているので、有意義な会話や深い議論はできません。その人たちは画面上で何かを見逃すことを恐れて、それよりも大切な現実の生活で多くのことを逃しています。

そして、その人たちは集中する能力を失っています。

私たちの集中力や注意力は、ここ数十年で徐々に低下しています。その人たち自身や、使っているアプリ、その開発者たちを責めるのは簡単です。しかし、これは個人的な問題というよりは社会的な問題です。私たちは、集中力を持続するのが難しい社会に住んでいます。この問題を軽減するために個人ができることは限られています。システム全体に変化をもたらす解決策が必要です。

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奪われた集中力、注意力

今回は、スコットランド出身のジャーナリストでベストセラー作家であるヨハン・ハリ（Johann Hari, 1979 -）が2022年に書いた書籍「Stolen Focus（邦訳）奪われた集中力」を紹介します。

著者のヨハン・ハリは、私たちが様々な問題を解決できない主な理由の１つは、深く注意したり、集中力を維持できないからだと述べています。真の解決策を見出すためには、何が起こっているかを正しく理解し、問題を深く考えるための注意力と集中力が必要ですが、現代社会はむしろ私たちの気をそらそうとするものであふれかえっています。

ハリは、私たちの集中力が低下してきている合計12の原因を章ごとに説明しています。今回は、それらの原因をまとめて紹介します。そして私たちはどう対処すべきなのかを考えていきましょう。

なお、現時点では、まだ本書の日本語版は発刊されていないようです。

Stolen Focus: Why You Can’t Pay Attention-And How to Think Deeply Again [ Johann Hari ]

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原因１：集中を遮るテクノロジーの発達

インターネット上では、次から次へと新しいトピックが生まれては消えていきます。その中のいくつかは人気が急上昇し、そして同じくらいの速度で消え去っていきます。

X（旧ツイッター）上で最も議論された上位50のトピックスは、2013年には17.5時間ランキングに留まりましたが、2016年には11.9時間です。そして、これはXに限りません。社会全体で同様の傾向が見られます。

インターネットが普及してから、私たちの身の回りには膨大な量の情報があふれるようになり、その情報が流れ去るスピードも増しました。

そもそも、IT技術が普及する以前から、あらゆることのスピードが増していました。量とスピードが増すにつれて、私たちはひとつのことに長く深く注意を向け続けることができなくなってきています。人の集中力は1870年代から低下し続けています。

より多くの情報に簡単にアクセスできる機能は貴重です。しかし問題は、その結果、物事を表面的にしか理解できず、物事の深さや本質を犠牲にしている点です。

悲しいかな、私自身も、深く物事に対処できる人が本当に少なくなったとつくづく感じています。物事を深く理解するためには、１つのことを深くかつ様々な角度から見つめなければなりませんが、このプロセスは必然的に時間とエネルギーを要します。しかし、多くの人は１つのことに多くの時間をかけることができません。

ソーシャルメディアのフィードやメッセージ、メールに追われていると、物事の理解や人間関係などで深みに到達する時間を持てません。多くの人がオンライン上の短く限定された情報から浅い理解を得て、物事の真相にたどり着いた気になっています。

私たちは１日に2,617回スマホを触っています。
そして、あることから次のことへと関心を移し続けています。SNSやアプリのアルゴリズムに誘導されているためです。

平均的なアメリカ人は、仕事中３分に１回、気をそらされています。
１つの物事に対する理解が浅くなるだけでなく、元の作業に意識を戻すために時間もエネルギーもかかります。

マルチタスクは神話です。
私たちは一度に１つのことしか集中できないので、マルチタスクをしようとすると、タスクからタスクへと意識が飛び移ることになり、集中力が低下するだけでなく、意識を移行させるための時間とエネルギーがかかります。これをスイッチコスト（switch cost）と呼びます。つまりスマホを見ている時間だけでなく、その前後の意識を移したり、集中力を戻したりするための時間も無駄にしているのです。

また、意識を様々なことに移している間に間違える確率も上がります（screw-up effect）。さらには様々なことに気が移るため、作業記憶も失われ（diminished memory effect）、創造性も失われます（creativity drain）。
これが、異なる作業を交互に行うとパフォーマンスが低下する理由です。スピードと深い理解は相容れません。

これは社会的な問題です。しかし、個人ができることもあります。意図的にスピードを抑え、集中力を回復することです。また、情報の偏りを抑え、良質な情報の取得に努めることです。

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原因２：フロー状態の欠如

1970年に心理学者のミハイ・チクセントミハイ（Mihály Csíkszentmihályi）によって名付けられたフロー（Flow）という精神状態があります。

フロー（Flow）とは、あることにのめり込んでいる、没頭している状態で、その活動に喜びや楽しみを感じ、「気が付いたら夜７時になっていた」など、時が経つのを忘れるほど完全に集中している状態であり、同時に複数のことを行っていては到達することができない精神状態です。フローは同時に複数のことを行っていては到達することができません。

デバイスに多くの時間を費やし、気を奪われることで、私たちはフロー状態を経験することが少なくなりました。

フロー状態に到達するには、私たちを妨害するものを除去するだけでは不十分です。まず、自分がやろうとしていることの目的を明確にすることです。その活動は自分にとって意味のあるものでなければならず、また、自分の能力の限界の境界線辺りになければなりません。簡単すぎる作業ではフロー状態に到達することはできません。

目的を明確にすれば、それ以外の刺激に気を散らされることも、余計な情報に振り回されることも少なくなります。

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原因３：肉体的・精神的疲労

ほとんどの人は十分な睡眠をとっていません（私もですが）。
睡眠不足は、創造性、短期および長期の記憶、気分、集中力、運動能力など私たちの様々な能力を低下させます。睡眠は私たちが起きている間に行う活動の質に直結する重要な要素ですが、不思議なことにほとんどの人が睡眠を軽視し、質の悪い日中の時間を過ごしています。

1942年から現在に至るまで、平均睡眠時間は１時間短くなりました。
この１世紀で、平均的な子供の睡眠時間は１時間25分も短くなりました。

私たちは睡眠不足からくる集中力の欠如を補うため、糖分やカフェインに頼ります。しかし、その効果が切れると、疲労は２倍になって戻ってきて、より疲れ、集中できなくなるのです。

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原因４：読書の習慣の崩壊

今日の社会で希少となったスキルの１つは、長時間本を読むことができるスキルです。

読書は集中力や理解力、共感力、創造力を高めます。また、フロー状態を達成する最も簡単な方法の１つです。しかし、読書に夢中になるあまり気が付けば大分時間が過ぎていたようなフロー状態を経験する人は稀になりました。

スマホが常に私たちの気を散らそうとする社会は、長い文章を読むのに適していません。本は様々な分野において、良質な情報を得ることができる媒体ですが、多くの人が本を読んでいません。

26,000人のアメリカ人を対象にした調査では、2004年から2017年の間に、自分の楽しみや娯楽のために本を読む時間は男性では40%、女性では29%減少しました。
いまや、アメリカ人の57%はプライベートで１年に１冊の本すら読みません。2017年の調査では、平均１日17分しか読書に費やさなくなった一方で、スマホには5.4時間もの時間をかけています。

複雑なトピックを理解するには、それについて深く考える時間が必要です。読書はそれを与えてくれます。しかし、今や長文は評価されず、むしろ、情報を140文字以内で表現し、深みや正確性はなくても、短く瞬時に情報を伝える価値の方が高くなってしまったのです。

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原因５：心をさまよわせなくなった弊害

心をさまよわせること（マインドワンダリング）のメリットは前回の記事で紹介しました。
一般的に、心をさまよわせることは悪いことだと思われがちですが、適度に心をさまよわせることには多くの利点があります。具体的には、集中力の回復や、経験や情報の統合、記憶の定着化、創造性の向上、人間関係の強化につながることなどです。

生産的であることは、一日中パソコンの画面の前に座ってキーボードを叩いていることではありません。画面から目を離し、心をさまよわせることも、ある意味では生産的です。問題は、私たちの社会がこの習慣を奨励していないどころか、非生産的とみなしたり、社会的不適合とみなすことさえあることです。

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原因６：私たちを操るテクノロジーの台頭

テクノロジーは私たちを操作します。
テクノロジーによって、私たちは気付かないうちに何かをさせられています。現代のテクノロジーの核心は、人から関心や注意を奪い、スマホの画面に引き付けて離さない技術です。無限に画面をスクロールできる技術もその１つです。

私たちが集中できない理由は、私たちが使用するアプリやツールがそのように設計されているからです。私たちは、自分の意思でスマホを使っているように感じますが、実はスマホを使い続けるように仕向けられているのです。

なぜならそれらの企業は、できるだけ多くの人から注意力を奪い、その人たちをできるだけ長く画面に留めておくことで利益を得ているからです。企業は、広告を通じて、または広告主に私たちの個人情報を販売することで利益を得ています。ほとんどのアプリが無料である理由の１つは、より多くの情報を収集できるからです。

皆さんは、IT大手が、いかに深く私たち人間の脳機能や心理機能、生理機能を把握していて、それを巧みに利用し、あなたの脳に訴えかけているかを知らないでしょう。ある意味私たちは洗脳されているのであり、中毒にさせられているのです。

なお、個人データを用いて消費者をより正確にターゲティングし、利益を最大化することを監視資本主義（surveillance capitalism）と言います。ソーシャルメディアなどのプラットフォームはオンラインであなたの活動を監視し、それに合わせてあなたに提供する情報を操作しています。

また、私たちが、ネガティブな記事、過激な投稿に引き寄せられるのは、私たちのネガティブバイアスという本性を利用しています。アプリのアルゴリズムは、怒りや憎しみを助長するコンテンツだけでなく、陰謀論やフェイクニュースまで勧めてしまうこともあります。

実は、これらのIT企業で働く人たちは、その悪影響を認識しています。しかし、そこで高収入を稼ぎ続けるためには、その影響を見て見ぬふりをせざるを得ません。

過去に、男性主義、白人至上主義が当然であった社会から女性やマイノリティが地位を獲得してきたように、また公害から健康に生きる権利を取り戻した市民のように、私たちはIT企業から自由意志を取り戻さなければなりません。

スマホの設定をデフォルトから変えるなど、個人にできることはあります。悪い習慣に気づくことで、ある程度はそれらを変えることができます。

このような世界になったのは誰のせいでもありません。しかし、その中でどう行動するかは誰もの責任です。
何が自分の行動を導いているのか、自分をよく観察してみてください。行動を変えるためにはそのきっかけが何かに注意を向ける必要があります。

しかし、人の変化は重要な出発点ではあるものの、最終的には、それだけは十分ではありません。根本的な解決策は、環境や仕組みを変えることです。過去に男女雇用機会均等法や公害防止法など、逆境にある人たちが公的に権利を勝ち取ってきたように、法律によって制限を設けるなどのルール作りが必要です。

ソーシャル・メディアには、私たちにストレスをかけたり、孤独にしたり、憂鬱にするのではなく、逆に、私たちをより幸せで健康的になるように再設計できるポテンシャルがあります。私たちの集中力や注意を奪うのではなく、本当に望む目的に導くことができます。人が現実のつながりを持つように促すこともできます。それを実現するためには、広告に依存する収益モデルも変更する必要があります。

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原因１２：身体的にも精神的にも、子供たちを閉じ込めること

多くの子供たちにとって、人生はかつてはとても単純なものでした。
学校が終わると、友達と外を駆け回り、暗くなったら家に帰り、夕ご飯を食べ、疲れて寝るという生活です。しかし、今日、子供たちが外で遊ぶことはあまりありません。親が子どものやるべきことをすべて決めたり、社会が子供が自由に遊ぶことを禁止すらしています。

この弊害は以前の記事「書籍紹介：The Anxious Generation 常にスマホとつながる不安世代」でも書きました。

子供たちは遊びを通して、大人になったときに役立つ重要なスキルを学びます。創造性、説得力、交渉力、感情の扱い方などです。遊びの時間は、子供たちが情熱を注ぐことを学ぶ時間です。子供たちはまた、自分たちでやりたいことを見つけ、問題を解決し、周囲の人たちと交流することを学びます。

現在、子供たちはやるべきことのほとんどを周囲の大人たちに決められています。大人が常に子供をコントロールしていると、子供は自分で物事を決める方法を学びません。

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その他、著者のヨハン・ハリは、私たちの集中力が低下してきている原因として次の項目を挙げています。

原因 7：過剰なまでの楽観主義の台頭

私たちは、深刻な問題を、簡単に解決できると扱い過ぎています。

原因８：ストレスの急増と、過度の警戒心を生む仕組み

注意力の欠如は、私たちが過度にストレスにさらされていることも原因です。絶え間ないストレスにさらされると、脳内でコルチゾールと呼ばれる化学物質が増加します。コルチゾールは脳に常に警戒するよう指示し、じっくりと１つのことに意識を向けることを妨げます。

原因９と10：食生活の悪化と化学物質の増加

私たちが食べるものは、健康だけでなく注意力にも影響します。
人工的な食事や、砂糖と炭水化物のジェットコースターのような食事は、私たちの集中力を台無しにします。私たちの注意力の危機のもう１つの理由は、私たちがさらされている化学物質に関連しています。

原因 11：ADHD の増加と私たちの対応

2003年から2011年にかけて、アメリカでは注意欠陥・多動性障害（ADHD）の診断が43%急増しました。現在、米国の10代の若者の13%がADHDと診断されており、強力な刺激薬が投与されています。

注意力の欠如に関して、大人が問題になる場合は、ストレス、睡眠不足などの外的要因が指摘されますが、子供たちが同じ問題に直面したときは、生物学的障害であるという単純な診断がされるケースがあります。

ある専門家は、ADHDは診断ではなく「環境が原因となって起きる特定の行動を説明したもの」に過ぎないと言います。子供がADHDと診断されても、「なぜそうなったのか」という質問の答えは与えられません。ADHD は環境の問題であり、そのため、集中できない子どもに薬を投与することが解決策ではないと考えています。

これらの専門家は、長期的な副作用のリスクを軽視して、アデロールやリタリンといった薬を投与しつづけて行動を強制的に抑制するよりも、子どもたちを自由に走り回れるようにし、食事をより健康的にし、ストレスが少なく、健康的な生活をするという根本的な対策を行うべきだと考えています。

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集中力を取り戻すためにできること

今日では、あらゆるものが私たちの注意を要求し、それがあまりにも圧倒的であるため、私たちはそれに対処できず、麻痺したように感じます。

ハリによると、集中力の欠如の解決策は個人にあるのではなく、社会を変えることにあります。私たちの集中力は内的要素ではなく外的要素によって奪われているからです。
とは言っても、社会の変化を待っているだけでは何も解決しません。ハリ自身、集中力を取り戻すため、次の６つのことを実践しています。

１．自分の目的を事前に明確にしておく

目的を明確にすることで、外的な刺激に振り回されることが少なくなります。

２．気が散る感覚に対する反応の仕方を変える

気が散ると、以前は「集中できない自分は怠け者だ」と自分自身を責めましたが、今ではどうやって集中力を維持できるか、フロー状態を得ることができるかという見方をするようになりました。

３．ソーシャルメディアから距離を置く

筆者のハリは、数か月ずつに分けて１年のうち計６か月をソーシャルメディアから離れて過ごしています。

４．心をさまよわせる

ハリは、心をさまよわせることは注意力の欠如ではなく、それ自体が重要な注意力の醸成であるということに気づきました。

５．睡眠をとる

ハリは、以前は睡眠を敵とみなしていました。しかし今では毎晩 8 時間は睡眠を取るようにしています。

６．若い人たちとの関わりを変える

ハリは、以前は習い事など忙しくさせて、子供たちと過ごしていました。今はほとんどの時間を彼らととただ自由に遊んだり、過度に監視したり閉じ込めたりせずに、子供たちが自由に遊べるようにして過ごしています。子供たちが自由に遊べば遊ぶほど、集中力と注意力の基盤がしっかりするということを学んだからです。

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さいごに

集中力を最大限に育み、利用するには、子供であれば遊び、大人であればフロー状態、本を読むこと、集中したい有意義な活動を見つけること、人生を理解できるように心をさまよわせる余裕を持つこと、運動すること、適切な睡眠をとること、健康な脳を発達させる栄養のある食べ物を取ること、そして安心感を持つことが大切です。

また、注意力を低下させたり阻害したりするものから身を守る必要があります。それは、速すぎること、切り替えが多すぎること、刺激が多すぎること、侵害的なテクノロジー、ストレス、働きすぎ、疲労、加工食品、化学物質、汚染された空気などです。

著者のヨハン・ハリは、最後に社旗が実現すべき３つのことを提示しています。それは、①監視資本主義の排除、②週休３日制度の導入、③子どもたちを自由に遊ばせるようにすること、の３点です。

たまたま、この記事を書いた数日後に、オーストラリア議会が16歳未満の子どもがSNSを利用することを禁止する法案を可決したというニュースをNHKで見ました。そのリンクを追加しておきます（１）（２）。
他の国でも同様にSNSを規制しようとする動きが見られるようになってきています。

Stolen Focus: Why You Can’t Pay Attention-And How to Think Deeply Again [ Johann Hari ]

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はじめに

ジョナサン・ハイト（Jonathan Haidt, 1963 -）は、道徳心理学が専門のニューヨーク大学の社会心理学教授です。私のお気に入りの作家でもあり、彼が書いた本は今まで全部読んでいます（全部と言っても４冊ですが）。
本サイトでも以前書いた「モラルは考えるのか、感じるのか？ 意識と無意識とトロッコ問題」という記事の中で、彼の道徳理論に少し触れたこともあります。

今回紹介する書籍は2024年出版のハイトの新作で、スマホやソーシャルメディアが子供たちの成長に及ぼす影響を書いた「The Anxious Generation（邦訳）不安世代」です。

本書は大きく２つのパートに分かれています。前半は世界中で起きている子どもたちの脳の「デジタル破壊」がもたらす問題をデータを提示しながら説明し、後半ではそれを修復する方法を提案しています。
ここでも同じように問題と解決策を紹介していきましょう。

なお、本書の日本語版はまだ出ていませんが、その他の彼の著書と同様にそのうち翻訳されるでしょうから、出版された際には書籍のリンクを追加しておきます（追加しました！）。

The Anxious Generation : How the Great Rewiring of Childhood Is Causing an Epidemic of Mental Illness [ Jonathan Haidt ]

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不安の世代 スマホ・SNSが子どもと若者の心を蝕む理由 [ ジョナサン・ハイト ]

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ソーシャルメディア世代の脳の「デジタル破壊」

この本のメインテーマであるスマホやソーシャルメディアの弊害については、本サイトでも度々言及してきました。

現在私たちが手にしている形のスマホは、2007年に発売された初代iPhoneによって生まれ、その後まもなく2000年代後半から2010年代前半にかけて、ソーシャルメディアと共に急速に普及しました。

ハイトは、2010年から2015年までの期間を「子どもたちの脳に大規模な再配線：Great Rewiring of Childhood」が起きた時期と呼びます。この頃から、10代の子どもたちは、自分専用のスマホを持ち始め、ソーシャルメディアやオンライン動画、オンラインゲーム、その他のオンラインアプリに日常的にアクセスするようになりました。

そして、その結果、さまざまな問題が起き、深刻化してきています。

最も影響を受けたのは、1990年代半ばから2000年代前半生まれの世代、いわゆるZ世代（Generation Z）の若者たちです。Z世代は、脳の発達においてとても重要な思春期を、最初から最後まで一貫してスマホと共に過ごし続けた最初の世代だからです。

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私たちの脳は生まれてから20代半ばになるまで成長し続けます（厳密に言えばその後も成長できますが）。
感覚や感情を扱う原始的な脳の領域は、生まれた段階である程度出来上がっています。そして、脳の90%は５才になるまでに成長します。

しかし、自制心、思考、意思決定、感情抑制、社会的適応、対人スキルなど、私たち人間を理性ある動物たらしめる前頭葉（frontal cortex）などの外側の脳領域は、生まれた時点ではまだ出来上がっておらず、生まれた後、周囲の環境の影響を受けながら少しづつ時間をかけて25才ごろまで変化し続けます。

他の多くの動物たちと異なり、人間は生まれてきた段階ではまったく未完成なのです。生まれてすぐ立ち上がり歩き始める動物もいますが、人間の赤ちゃんにはそれができません。生まれた後の長い期間、周囲の人たちからの世話を必要とします。
よく赤ちゃんにうるさいとか、静かにできないのかなどと心無い文句を言う大人がいますが、自分をコントロールする脳領域も発達していないので、できないのが当然なのです。逆に、大人の注目を浴びようと騒ぐのは、赤ちゃんの仕事です。

私たちは、周囲の大人たちや、同年代の仲間との遊びや触れ合いの中で、時間をかけて、人との接し方や自己をコントロールする能力を身に付けていきます。特定の社会や文化に生まれた子どもたちは、親や家族、周囲の人たちがしていることを模倣して、その行動を引き継いでいきます。
人間は、他の動物のように強さや速さで生き延びたのではなく、生まれてから大人になるまでの20数年に渡る長い時間をかけて、知識と経験を積み重ね、社会の中で他の人たちと協力することを学ぶことで、生き延び、繁栄してきたのです。

脳の健全な成長のためには、正しい時期に正しい順番で正しい経験をしなければなりません。

その顕著な例が言語能力です。
概して、12才未満で違う国に移り住んだ子どもは、その国の言葉を正しい発音で習得します。しかし、14才を越えてから違う国に移り住むと、習得には大きな努力が必要となります。同様に、15才以下でアメリカに移り住んで数年を過ごした日本人の子どもは自分をアメリカ人と意識する傾向が高いですが、15才を越えてからアメリカに移り住んでも日本人としてのアイデンティティを持ち続けます。語学能力だけでなく、自分自身のアイデンティティが確立するのもこの時期なのです。

私はかつて仕事でアメリカに仕事で駐在していた時、ちょうど年が２つ違う娘さんたちを日本から連れてきた同僚と一緒に働いていましたが、その子たちがまさにそうでした。２人とも現地校に転入したのですが、下の子はアッという前にネイティブ英語を身に付け、学校の友だちと仲良く遊ぶようになりましたが、上の子はなかなか英語が身に付かず、学校でも苦労していたことをよく覚えています。

つまり、思春期のわずか１、２年でさえ、脳は環境によって劇的に変化し、環境が大きな影響を及ぼすのです。

自己意識や社会的スキルを身に付けるための、脳の健全な成長に重要な時期に、Z世代の若者たちの多くは、家族や友だちと直接触れ合うよりも、多くの時間をスマホの画面を見て過ごしてきました。

仲間との遊びやおしゃべりは、ソーシャルメディアを通したポストやコメントやストーリーに置き換えられました。これがどれほどのインパクトを持つかお分かりいただけるでしょうか？

データ上も子どもたち同士が直接会って遊び合う機会が減ったのは事実です。人工的に造られた世界の中で、クリックによるコミュニケーションを取るようになった世代は、成長に必要な触れ合いが不足し、社会で必要なスキルが不完全なまま大きくなり、その結果、精神障害、不安症、睡眠障害、うつ病、自虐行為、注意力の欠如といった問題が増えてきています。

ジョナサン・ハイトは、1990年半ば以降に生まれた世代を「anxious generation：不安世代」と呼びます。

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負の影響はそれだけにとどまりません。
健全な子どもたちは実体験を通して失敗を積み上げながら学び成長していきますが、ソーシャルメディアの世界では、失敗は許されません。失敗は瞬く間に拡散し、多くの人の目にさらされ、不特定多数から非難されるからです。つまり、成長に必要な失敗ができないのです。

また、ソーシャルメディアでは、自分のイメージを守り続けることが求められます。フォロワーを増やすためにさまざまなコンテンツを作りますが、それはもはや楽しいからやるというよりも、何かに強いられてやっているのであり、若くして大きく膨らみすぎたエゴを満たすためにやっている場合さえあります。

繰り返しますが、ハイトによれば、Z世代は、脳の発達に重要な思春期を自分専用のスマホを持ち、ソーシャルメディアと終始過ごしてきた初めての世代です。

その前の世代、いわゆるミレニアル世代やY世代（Generation Y）と呼ばれる1980年代から1990年代半ば生まれの世代では、思春期を通してスマホやソーシャルメディアの影響にさらされるということはありませんでした。スマホが普及し始める2010年ごろにはミレニアル世代の脳は、ある程度発達し終えていたからです。そのため、問題はZ世代ほど深刻ではないことが、データでも示されています。

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現実世界では過保護に育てられ、バーチャルな世界では放置される

Z世代は、両親から過保護に育てられた世代でもあります。
子どもたちが健全に成長するためには、同世代の仲間たちと自由に遊ぶ必要があります。子どもにとって遊びは仕事です。遊びは、社会的スキルや対立解決スキルなど、大人になってから経験するさまざまな困難への適応性を高める大事な準備作業です。しかし、残念ながら、子どもたちが外で友達と遊ぶ機会はその前の世代の1980年代から減り始め、1990年代からはその傾向が加速しています。

アメリカでは誘拐や性犯罪の懸念から子どもを１人で外出させることを親が恐れるだけでなく、子どもを１人にすることは犯罪になってしまいました。子どもたちは自由が制限され、大人の監督なしで自主的に外で遊ぶ時間が減りました。

またゲーム機の普及もその傾向に拍車をかけました。つまり「遊んで過ごす子ども時代：Play-based childhood」の衰退は1980年代から始まっていて、それが2010年半ばで「スマホと過ごす子ども時代：phone-based childhood」への移行を終え、以降それが続いているのです。

さらに言えば、ジョナサン・ハイトが前作「The Coddling of the American Mind（邦題）傷つきやすいアメリカの大学生たち」で書いたように、子どもたちは過保護に育てられただけでなく、大きくなるにつれて、彼らにとって「有害」なものから自分たちを守るように要求するようにもなりました。

つまり、彼ら自身が過保護を自ら要求するようにさえなったのです。
アメリカの大学キャンパスの文化も2015年ごろから大きく変わりました。大学生になったZ世代たちは、それまでの世代では問題にならなかったようなことにも過敏になり、時に暴力を使ってでも、それらを排除し、自分たちを守るように訴えるのです。以前、学生たちから不当に糾弾され、善良で熱心な教授が職を失った話を紹介したことがあります。過保護を求める学生たちによって、教員たちはかつてのように自由な発言ができなくなってきているのです。

The Coddling of the American Mind : How Good Intentions and Bad Ideas Are Setting Up a Generation for Failure [ Jonathan Haidt / Greg Lukianoff ]

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傷つきやすいアメリカの大学生たち：大学と若者をダメにする「善意」と「誤った信念」の正体 [ ジョナサン・ハイト ]

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もうひとつの大きな問題は、子どもたちは現実世界では過保護にされる一方で、バーチャルな世界では、ほとんど無防備に近いということです。

闇バイトなどのように簡単に若者が凶悪犯罪に加担する事件が、毎日のようにニュースでも報道されています。多くの若者たちが、ソーシャルメディアをきっかけにして、犯罪に巻き込まれたり、人から傷つけられたり、人を傷つけたり、人を殺したり、一生を棒に振ってしまうようなことをいとも簡単に行っています。

判断力がまだ成熟していない若者たちを利用しようとする悪意ある巧妙な人たちや犯罪者、過激で有害なコンテンツは、今や実世界よりバーチャルな世界にあふれかえっています。

私たちは現実世界では子どもたちを過保護にして、実体験しながら成長する機会を奪う一方で、犯罪者と危険が蔓延するバーチャルな世界では、子供たちをほとんど野放しにしているのです。何らかの対応がなされなければなりません。

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修復するための方法

ジョナサン・ハイトは、次の４つの提言をしています。

１．高校生になるまでスマホ禁止。親は、それまで、アプリが制限されインターネットブラウザのない携帯電話のみを与え、子どもに無制限にインターネットにアクセスできないようにする。

２．16歳になるまではソーシャルメディア禁止。子供たちを社会的比較やアルゴリズムによって選ばれたインフルエンサーに結びつける前に、脳の発達に最も敏感な時期を乗り越えさせる。

３．学校ではスマホ禁止。小学校から高校まで、生徒は、携帯電話、スマートウォッチ、その他テキスト送受信可能なデバイスを鍵のかかったロッカーなどに保管する。

４．大人の監視なしに自由に主体的に遊ぶ機会を増やす。子どもたちに自然に社会的スキルを身につけさせ、不安を克服し、自立した若者になることを支援する。

これら４つの改革は、みんなが守れば、実行するのは難しくありません。費用もほとんどかかりません。ハイトは、もし地域社会のほとんどの保護者と学校が４つすべてを実行すれば、２年以内に若者の精神状態は劇的に改善されるだろうと言います。AIや仮想世界の発展によって、スマホアプリがますます没入型で中毒性の高いものになろうとしていることを考えると、すぐにでも始めるべきだと警鐘します。

【追記】後日、NHKで、オーストラリア議会が16歳未満の子どもがSNSを利用することを禁止する法案を可決したとニュースを見ました。そのリンクを追加しておきます（１）（２）。他の国でも同様にSNSを規制しようとする動きが見られるようになってきています。

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日本はどうか？

ジョナサン・ハイトが書籍の中で引用しているデータは主にアメリカ、イギリス、カナダやその他英語圏や欧米の国々子どもたちのものであるため、これがすべてそのまま日本に当てはまるというわけではないでしょう。アメリカで見られるような子どもたちに対する行動の制限も日本ではまだそれほど多くありません。

しかし、携帯電話（スマホではなくガラケー）が世界に先駆けて普及したのは日本でした。
当時、日本を訪れた外国人は、どこに行っても画面ばかり見ている大量の日本人を気味悪がったものですが、その光景はもはや世界の日常となり、誰も何の違和感を覚えなくなりました。また、ゲーム機が普及し始めたのも日本が最初でした。今の形状のスマホの普及はアメリカから始まりましたが、日本では同様の問題はもっと早くからあったのかもしれません。

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さいごに

本書で、大胆にもスマホやソーシャルメディアという大きなトピックスに切り込んだジョナサン・ハイトですが、私は彼のファンではあるものの、残念ながら、この本は、ちょっとすっきりしないというか、キレが悪いというか、消化不良というか、論理が浅い部分があるとも感じています。

まず、さまざまな問題をソーシャルメディアと安易に結び付けすぎています。
スマホは数多くの機能を併せ持つひとつの道具であり、「スマホ＝ソーシャルメディア」ではありません。問題があるのは事実でしょうが、スマホのさまざまな機能そのものは正しく使えば私たちの生活にとても有益なもので、スマホをソーシャルメディアに結び付けて全否定することは合理的ではないと感じます。

本書ではソーシャルメディアとZ世代が抱える問題を結びつける様々なデータを紹介していますが、因果関係が不明確なものもあります。実際に本書に対して批判的な評論や反論がないわけではありません。⁽¹⁾⁽²⁾

そのため、本書を読むにあたっては、書いてあることをすべて鵜呑みにするのではなく、クリティカルな視点をもたなければなりません。実は、ハイト自身もこの本は完全ではないと認めていて、出版後も本書のホームページで情報を更新していくとも書いており、実際に多くの補足データがあるので、そちらをチェックすることも有益でしょう。

また、今回彼が紹介した問題はZ世代で他の世代より多く見られるというだけで、その他の世代で問題がないことを意味してはいません。この問題は、多かれ少なかれ、すべての世代に共通しています。

さらには「子どもたちをどうするか」ではなく、「大人たち自らがどう変わるか」という視点で考える必要もあります。

つまり、子どもたちにスマホとの付き合い方を変えさせたいのなら、まず大人自身がスマホとの接し方を見直さなければなりません。
子どもにスマホを制限しながら、自分はスマホの世界に没頭し続けて、何時間もいじりっぱなしでは何の説得力もありません。子どもたちは大人の姿を見て育ちます。子どもに何らかの制約を課す前に自らを見つめ直し、自分たち自身のどのような姿を子供たちに見せるのかを考える必要があるでしょう。

本サイトの前回の記事で紹介した書籍「The Body Keeps the Score（邦題）身体はトラウマを記録する」は、多くの子どもたちが幼少期に虐待やネグレクトによる深い傷を心に負っていて、早期の予防と介入が必要だと訴えます。
一方では大人がやっていることは棚上げしておいて子どもたちが批判され、一方では大人から過剰に保護され、一方では大人から心に深い傷を負わされ、子供たちが大人の都合の良いように扱われているようにも感じます。

先ほどこう書きました。

「私たちは現実世界では子どもたちを過保護にして、実体験しながら成長する機会を奪う一方で、犯罪者と危険が蔓延するバーチャルな世界では、子供たちをほとんど野放しにしているのです。」

この問題の原因は子どもたちにではなく大人にあります。

これらは子どもたちだけの問題ではなく、大人たちの問題であり、社会全体の問題なのです。スマホやソーシャルメディアはその問題の１つではあるでしょうが、若者たちが抱える心の問題は、その他の多くの社会問題が複雑に絡み合って症状として現れた結果です。さまざまな社会課題に向き合うことなく、スマホやソーシャルメディアとの付き合い方だけ変えて何とかしようとしても、片手落ちの対応にとどまるのではないでしょうか。

The Anxious Generation : How the Great Rewiring of Childhood Is Causing an Epidemic of Mental Illness [ Jonathan Haidt ]

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参考文献
(1) Candice L. Odgers, “The great rewiring: is social media really behind an epidemic of teenage mental illness?“, Nature, 2024/3/29.
(2) Blake Montgomery, “The Anxious Generation wants to save teens. But the bestseller’s anti-tech logic is skewed“, the Guardian, 2024/4/27